トヨタやマツダ、広島県三次市に「交通安全マップ」を贈呈…高齢ドライバー支援へ
あいおいニッセイ同和損害保険、トヨタ・モビリティ基金、マツダの3社は、企業の枠組みを超えた交通事故死傷者ゼロに向けた取り組み「タテシナ会議」の一環として、広島県三次市に「交通安全マップ」を贈呈した。
マツダ、サステナブル社債を個人向けに発行へ…電動化などに充当
マツダは、個人投資家向けに350億円規模のサステナブル社債を発行することを決定したと発表した。
2025年春闘、自動車労組一時金要求で“大差”、トヨタ7.6か月、ホンダ6.9か月、日産5.2か月［新聞ウォッチ］
「ベア要求 今年も高水準」（朝日）や「自動車 高水準賃上げ要求」（産経）などと、威勢がいい強気のタイトルも目に留まるが、トヨタ自動車など自動車大手の労働組合が賃上げを求める要求書を経営側に提出し、2025年春闘の労使交渉が本格的にスタートしたという。
マツダ・人事情報 2025年2月1日付
マツダ（本社：広島県安芸郡府中町、代表取締役社長兼CEO：毛籠 勝弘）は、2025年2月1日付の人事異動について下記の通り発表しました。
マツダスピリットレーシングの2車種に「アルカンターラ」採用…『ロードスター』は年内発売へ
アルカンターラ（ALCANTARA）は、マツダが日本市場向けに開発した新コンセプトモデル「SPIRIT RACING ROADSTER 12R」と「SPIRIT RACING CX-60 RALLY CONCEPT」のインテリアに、アルカンターラが採用されたと発表した。
マツダ・人事情報 2025年6月開催予定第159回定時株主総会日付
マツダ（本社：広島県安芸郡府中町、代表取締役社長兼CEO：毛籠 勝弘）は、6月開催予定の第159回定時株主総会および株主総会直後の取締役会に付議する予定の役員人事について下記の通り発表しました。
トランプ大統領強化関税、日本の自動車メーカーにも影響…新聞ウォッチ土曜エディション
2月3～7日に掲載された連載コラム［新聞ウォッチ］のまとめです。トランプ大統領強化関税が注目の週、自動車業界は『ジムニーノマド』注文一時停止、ホンダ、日産合併・統合交渉破談がニュースになっています。
マツダは北米市場がプラス要因でもありマイナス要因でもあり…第3四半期決算
マツダは2月7日、2025年3月期第3四半期決算を発表した。2024年4月1日～2024年12月31日累積の連結業績は増収減益となった。北米市場での販売が好調だが、販売奨励金が重い。米国のインセンティブ環境は第3四半期以降、改善の見込み。
マツダ、次世代自動運転の開発加速…新ソリューションで仮想環境での大規模シナリオ検証が可能に
マツダが次世代の自動運転（AD）および先進運転支援システム（ADAS）の開発を加速させるため、Foretellix社とMathWorks社の戦略的技術統合ソリューションを採用した。
【マツダ3 SKYACTIV-X 新型試乗】「スカイアクティブX」は一体何を残したのか…中村孝仁
先月末、日刊自動車新聞電子版で、「マツダ、SKYACTIV-Xエンジンの開発と生産の打ち切り」が報じられた。
