村田製作所、スマホ向け製品が減速の中、自動車向けで攻勢を…オートモーティブワールド2019
村田製作所は「オートモーティブワールド2019」にCASEを支えるモジュールやセンサー類など自慢の製品を展示。これから自動車向けの製品で攻勢を加速させていくという。
村田製作所は「オートモーティブワールド2019」にCASEを支えるモジュールやセンサー類など自慢の製品を展示。これから自動車向けの製品で攻勢を加速させていくという。
『XT6』は、日本市場にも導入されている『XT5』の上に位置するキャデラックの最上級クロスオーバー車。デザインには、最新のキャデラックのデザイン言語を反映。
過激カスタムでお馴染み、ドイツの老舗チューニングメーカー「ゲンバラ」は、ポルシェ『911ターボ』をフルチューンした『Gemballa GTR 8XX Evo-R』を世界初公開した。
VW『パサート』2020年モデルでは、改良新型としては異例の外装デザインの一新を実施。とくに、フロントグリルは大型のメッキデザインとなり、フォルクスワーゲンの4ドアクーペ、『アルテオン』を思わせる表情に変化。ヘッドライトは、最新のLEDに改められた。
アストンマーティンが、2017年秋にTwitterで公開した『ヴァンキッシュ・ザガート・シューティングブレーク』市販型を、スクープサイトSpyder7のカメラが初めて捉えた。
トヨタ自動車が1月14日、米国で開幕したデトロイトモーターショー2019で初公開した新型『スープラ』（Toyota Supra）。同ショーのプレスカンファレンスでは、トヨタの豊田章男社長が、次のスポーツカーについて言及している。
今回は、今もっとも“買い”なドッグフレンドリーカーを5台、モータージャーナリストにしてドッグライフプロデューサーでもある私（と、自称自動車評論犬!? の愛犬、ラブラドールレトリーバーのマリアとジャックラッセルのララ）が選んでみた。
国土交通省は1月15日、誰もが移動しやすい社会の実現に向けてICTを活用したバリアフリー情報の収集手法を検討する実証実験の一つとして、住民や一般による投稿の継続性に関する実証実験を1月19日から実施すると発表した。
慶應義塾大学の飯田訓正特任教授、京都大学の石山拓二教授、早稲田大学の大聖泰弘特任研究教授らは、乗用車用のガソリンエンジン／ディーゼルエンジンの正味最高熱効率50％を上回ることに成功した。
デンソーは、厚生労働省が主催する2018年度「均等・両立推進企業表彰」のファミリー・フレンドリー企業部門で厚生労働大臣優良賞を受賞した。
NEXCO中日本管内のサービスエリア・パーキングエリアでは、2019年3月31日まで、北海道産品を取扱い北海道を応援する「元気です北海道 応援フェア」を開催している。
国土交通省は、1月17日にMaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）を含む様々なモビリティサービスの活用について民間事業者へのヒアリングを実施する。
MINI CROSSOVER PHEVが あなたのところへ伺います。あなたの街、そしてあなたがいつも使われる道で思う存分体感いただけます。もちろんPHEVへの特別は知識は必要ありません。 この機会にぜひご応募ください。必要なのは「興味」と「好奇心」 MINI CROSSOVER PHEVと一足早く、未来へ向かいましょう。
国土交通省は1月15日、高度な自動運転実現に向けて自動運転車両の安全確保に必要な制度のあり方についての報告書を発表した。
国土交通省は、東京駅周辺エリアで高精度な屋内地図を基に、関係者の位置情報とライブカメラ映像を組み合わせて、災害時の対応に必要な情報を関係者間でリアルタイムで共有する俯瞰型情報共有サービスの実証実験を実施する。
国土交通省関東運輸局千葉運輸支局は、「東京オートサロン2019」が開催されたことから、1月12日22時から1月13日6時まで、幕張メッセ駐車場立体入口で、駐車場に入場する車両を対象に特別街頭検査を実施した。
経済産業省は1月10日、セブン-イレブン・ジャパン、ファミリーマート、ローソンのコンビニ3社が店舗配送用車両の駐車場を共同利用することで合意し、1月15日から1案件目の運用を開始すると発表した。
ホンダ（Honda）の米国部門は1月10日、歩行訓練機器の「ホンダ歩行アシスト」が、米国・食品医薬品局（FDA）の市販前承認を取得した、と発表した。
金融庁証券取引等監視委員会は、1月10日、金融商品取引法違反（虚偽有価証券報告書提出）の疑いで、法人としての日産自動車と、カルロス・ゴーン元会長、グレッグ・ケリー元代表取締役の2人を東京地方検察庁に告発したと発表した。
2018年に、3532人まで減ってきた死者数を、今後、どこまで減らすことができるのか？ 飲酒で酩酊状態とか、タコ乗りして暴走する人たちとか、そんな人が起こす事故まで、どこまで面倒みなくちゃいけないの？
経済産業省は1月7日、国際標準化機構（ISO）で日本政府が提案したシェアリングエコノミーに関する国際規格を開発する新たな技術委員会の設立が承認されたと発表した（7日）。
国土交通省は1月7日、公募する「ライティング技術、AR技術などを用いた除雪作業の効率化に寄与する技術」の性能評価項目、試験方法を見直し、新技術を1月31日まで公募すると発表した。
警察庁は、運転免許証の有効期限の表示見直しについて、「西暦」の後に括弧書きで「元号」を表示することにした（12月28日公表）。運転免許証の有効期限については現在、「元号」で表示されている。
国土交通省は、トラック運送サービスを安定的・継続的に提供するため、コンプライアンス違反を防止しながら運行に必要となるコスト構成や効率的な運送を可能とする事例について「トラック運送サービスを持続的に提供可能とするためのガイドライン」をまとめた。
国土交通省は2018年12月28日、路面性状を簡易に把握するための新しい技術についての試験結果を公表した。
国土交通省関東運輸局は、「可搬式ナンバー自動読取装置」を使った街頭検査を2018年9月から実施した結果、車検切れ車両8台のドライバーに直接指導・警告した（12月27日発表）。
◆クルマいす団体からトヨタにジャパンタクシーの改善要求 ◆LPGの大きなタンクが車イスの乗降を難しくしている ◆車イス利用者のモビリティ・サービスについて包括的議論の余地
消費者庁は12月26日、三菱自動車の燃費不正事件に伴う日産自動車に対する課徴金の納付命令を取り消すと発表した。
警察庁は12月25日、運転中の携帯電話使用に対する罰則を強化するための道路交通法改正試案に対する一般からの意見を募集すると発表した。
警察庁は12月25日、自動運転車の実用化に向けて道路交通法改正試案について一般からの意見を募集すると発表した。
国土交通省は12月25日、羽田みらい特定目的会社が自動運転開発拠点などを整備するために申請していた民間都市再生事業計画（羽田空港跡地第1ゾーン整備事業・第一期事業）を認定したと発表した。
国土交通省は12月25日の始業時から、全国の運輸支局・自動車検査登録事務所で、システム障害が発生した。
国土交通省は12月21日、サンプル調査として実施した10月の宅配便の再配達率が15.2％と前年同月と比べて0.3ポイント下がったと発表した。
スズキは1月17日、原付2種スクーター『アドレス110』のクランクシャフトに不具合があるとして、国土交通省に改善対策を届け出た。対象となるのは2015年6月19日～2018年10月23日に製造された1万1345台。
