【ホンダ N-WGN 新型】すべてをゼロから見直す理由…商品企画担当［インタビュー］
ホンダは軽ハイトワゴンの『N-WGN』（Nワゴン）をフルモデルチェンジした。その開発は全てゼロからスタートしたというが、なぜそこまで見直したのか。商品企画担当者に話を聞いた。
ホンダは軽ハイトワゴンの『N-WGN』（Nワゴン）をフルモデルチェンジした。その開発は全てゼロからスタートしたというが、なぜそこまで見直したのか。商品企画担当者に話を聞いた。
ホンダは7月18日、軽自動車『N-WGN』（エヌワゴン）を全面改良し、8月9日に発売すると発表した。同社の軽自動車「Nシリーズ」のうち、ハイトワゴンと呼ぶジャンルのモデルで約6年ぶりの刷新となった。
ホンダは、軽ハイトワゴン『N-WGN』『N-WGNカスタム』をフルモデルチェンジし、8月9日より販売を開始する。
マツダは、5ドアハッチバック『デミオ』に新たなデザインと技術を取り入れ、『マツダ2』へと車名変更。7月18日より予約受注を開始し、9月12日（予定）より発売する。
新型ホンダN-WGN発売に先立つこと約1か月。ホンダのテストコースに報道陣が招かれ、さらに進化したHondaSENSINGの新機能のデモンストレーションが行われた。披露された新機能は横断自転車認識機能が追加された衝突軽減ブレーキ（CMBS）。
◆480Nmものトルクが魅力の「D5」ディーゼル ◆2トンオーバーの重量を感じさせない加速感 ◆トップクラスの安全装備とレーンキープのクセ
新型N-WGNの売りは、日常の足としての機能性と運転のしやすさ、そして安全性能。シンプルデザインをコンセプトとする外観に似合わない多くの特徴を持っている。
自動車技術総合機構が発表した2018年度（2018年4月～2019年3月）の自動車検査員に対する暴力行為や脅迫、威圧行為、強要などの不当行為は79件発生した。このうち、検査職員に対する暴力行為は5件だった。
国土交通省は、自動車整備技術の高度化を図り、次世代自動車の省エネ性能維持を推進するため、自動車整備事業者に対してスキャンツールの導入を支援すると発表した（12日）。
豊田市（愛知県）、女川町（宮城県）、南三陸町（宮城県）、つくば市（茨城県）、出雲市（島根県）、久米島町（沖縄県）の7自治体は、次世代モビリティに関して横断的に連携するための「次世代モビリティ都市間ネットワーク」を設立した。
NEXCO 3社とJB本四高速、日本道路交通情報センターは、お盆期間（8月8～18日）の高速道路での交通集中による渋滞予測をとりまとめた。
アルパインスタイル横浜246は、単なる用品販売店ではなく、ショップオリジナルの新車カスタマイズカーもオーダーできる。実際に同店舗で車両を購入したオーナーに、購入の経緯や納車後の感想などを聞いた。
国土交通省は7月5日、グリーンスローモビリティ車両の導入を支援すると発表した。
国土交通省は、2018年7月の西日本豪雨で被災したことから実施していた高速道路の規制を1年かけてすべて解除したと発表した。
国土交通省は、「建設資材」分野の物流改善に向けた課題整理を行うとともに、課題解決に向けた取り組みの方向性について議論するための懇談会を7月8日に開催すると発表した。
大津市、京阪バス、日本ユニシスは7月4日、大津市が目指す持続可能なまちづくりの実現に向けて3者が連携し、モビリティと地域の経済活動をつなぐMaaS（モビリティアズアサービス）の実用化を推進することで合意したと発表した。
愛媛県は、サイクリストの聖地「しまなみ海道」にて、主要自転車メーカーや広島県、地方自治体、レンタサイクル事業者と協力して、E-BIKE普及・サイクリング人口の拡大を図る「E-BIKEアクションしまなみ」プロジェクトを発表した。
国土交通省は7月3日、トラック事業者と荷主が連携して物流全体の効率化を図ることで、トラック輸送の省エネ化を推進するため、車両動態管理システムを導入するトラック運送事業者を支援すると発表した。
国土交通省は、自動運転やVRなどの技術の進歩で時間的・場所的な制約から解放され、充実したヒューマンライフの実現につながることなどを示した「令和元年版国土交通白書」を発表した。（2日）
三菱総合研究所は7月2日、10年後の自動運転技術が社会や暮らしにどのような影響を与えるかを予測し、そのために必要な政策提言をとりまとめることを目的とした「自動運転・モビリティサービスで変わる未来懇談会」を設立したと発表した。
25府省庁などによる「こども霞が関見学デー」が、2019年8月7日と8日に開かれる。国土交通省では、地震対策を学ぶ見学ツアーやシミュレーターでの鉄道運転体験など、約40のプログラムを実施する。一部のプログラムは、事前申込みが必要。
国土交通省は、加工食品物流の改善に向けた課題を解決するため、荷主、卸業者、運送事業者、小売業者といった加工食品物流の関係者が取り組むべき主な施策について議論する懇談会を7月3日に開催する。
購入時から時間が経つごとに古くなってしまい、ドライブのストレスの一因となる地図データ。“地図割プラス”をつかって快適ドライブを楽しもう♪
国土交通省は、IoTなどを活用したグリーンスローモビリティの効果的導入について実証する7地域を決定したと発表した（27日）。
国土交通省は、無人自動運転移動サービスを導入するバス・タクシー事業者のための安全性・利便性ガイドラインを策定したと発表した（26日）。
国土交通省は、2019年4月の宅配便再配達率が16.0％だったと発表した（26日）。前年同月と比べて1.0ポイント悪化した。
経済産業省と国土交通省は、中型自動運転バスの公道実証実験を実施すると発表した。
神奈川県厚木市にある小田急小田原線で、踏切内で立ち往生したミニバンに快速電車が衝突し、一両目が脱線するという事故が起き、8万9000人の乗客に影響が出た。損害賠償は誰がどう負担するのか気になるところだ。
国土交通省は、トラック・バス・タクシーの運転者としての就職希望者が就職先を選ぶ際、荷主などが取引先を選ぶ際に参考にできる自動車運送事業者の労働条件や労働環境に関する認証制度について検討会として報告書をとりまとめたと発表した（25日）。
国土交通省は、6月27日に「第19回物流小委員会」を開催し、ダブル連結トラックの路線拡充について審議すると発表した。
国土交通省は、あらゆる地域であらゆる人が、自ら運転するだけでなく、ニーズに対応した移動サービスを享受できる社会の実現に向けて、検討会が、地域公共交通に関する計画制度の実効性強化などの制度見直しの方向性について、提言をまとめたと発表した。
経済産業省と国土交通省が共同で設置した燃費基準に関する審議会が、乗用車の新たな燃費基準に関する報告書をとりまとめ、2030年度の燃費基準目標を正式に決定した（25日）。
国土交通省は、改正貨物自動車運送事業法によってトラックドライバーの働き方改革を進め、コンプライアンスが確保できるよう、荷主に対する国交大臣による働きかけ等の規定が新設された。このうち荷主関連部分が7月1日から施行される。
大容量のラゲッジルームにアウトドアグッズを詰め込み、富士五湖のほとりでデイキャンプ。走りやMBUX、先進安全運転支援システムなど進化を遂げた、新型Bクラスの200km試乗インプレをお届けする
経済産業省は6月24日、自動走行ロボットの社会実装に向けた検討を進めるための官民協議会を設置した。
いすゞ自動車は7月18日、中型トラック『フォワード』の排気管に不具合があるとして、国土交通省にリコール（回収・無償修理）を届け出た。対象となるのは2014年10月3日～2017年8月29日に製造された5万7119台。
