新たなバイクライフの入り口に、ヤマハ『MT-125』は走りの装備充実…東京モーターサイクルショー2023
ヤマハ発動機は155ccと125ccの小排気量スポーツモデルを、続々投入することを発表した。24日に開幕した「東京モーターサイクルショー2023」では、市販予定の4モデルを一挙に日本初公開。今回はそのうち、スポーツネイキッドの『MT-125』をピックアップ。
ヤマハ発動機は155ccと125ccの小排気量スポーツモデルを、続々投入することを発表した。24日に開幕した「東京モーターサイクルショー2023」では、市販予定の4モデルを一挙に日本初公開。今回はそのうち、スポーツネイキッドの『MT-125』をピックアップ。
“5m2（平米）カー”をキャッチに誕生した初代『シャレード』の後を受け、1983年1月の初のフルモデルチェンジで登場した2代目は、初代以上のバリエーションを展開。注目を集めたモデルだった。
1987年3月、国内市場において「TRANSALP／トランザルプ」の名を冠した初のモデル『トランザルプ600V』が300台限定で販売される。その後、国内免許制度に合せた400cc版が導入され人気を博した。
5ナンバーサイズのコンパクトなボディでも、大容量ワゴンとしても使え、愛犬家にも支持されているのがコンパクトミニバンのホンダ・フリード、トヨタ・シエンタの2台である。
メルセデスベンツの超高級ブランド「マイバッハ」は、現在ブランド初となる電動クロスオーバーSUV『マイバッハEQS SUV』を開発中だが、その最新プロトタイプをスクープサイト「Spyder7」のカメラが捉えた。
新型『エリミネーター』の評判を語るのはカワサキモータージャパンの赤池佑介さんだ。標準モデルと「SE」（専用カラーで、ミツバサンコーワ製の前後バイク専用ドラレコ付き）の2タイプあるがどちらも人気は高いという。
デンソーテンは、カーナビゲーション「エクリプス」の新商品として、エントリーモデル「AVN-LS03/AVN-LS03W」を4月中旬から順次発売する。
MONET（モネ）テクノロジーズは、茨城県の境町で実施する医療MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）と行政MaaSに協力する。車内で眼科スクリーニング検査やマイナンバーカード申請を受け付ける。
経済産業省は、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）などの環境対応車の車両購入費用の一部を補助する制度の申請受付を3月23日に開始した。4月1日以降に登録の車両については、補助金制度を一部見直す。
EDRのデータだけで判断するのではなく、あくまでも補完的に使い、我々としてはこれまで行ってきたHC＆E（Human Car & Environment。人の証言やケガ、クルマの損傷具合、現場の状況）と組み合わせて事故を再現します。
国土交通省は、国際連合欧州経済委員会自動車基準調和世界フォーラム（WP29）で「直前直左右確認装置に係る協定規則」「大型車の直接視界に係る協定規則」が新たに採択されたことから、道路運送車両の保安基準の細目を定める告示の一部を改正する。
国土交通省は、原発事故による警戒区域からの避難者に対する高速道路無料措置の制度適正化に向けて、2023年11月1日から更新カードに移行する。
国土交通省は、米国運輸省道路交通安全局、経済産業省との共催で「第27回自動車安全技術国際会議（ESV国際会議）」を、4月3日から6日にかけて横浜市のパシフィコ横浜で開催する。日本での開催は20年ぶり。
東急バスは、東京都目黒区のふるさと納税の返礼品として「東急バス LED方向幕セット」と「東急バス ジャンク品セット」を東急グループのふるさと納税ポータルサイト「ふるさとパレット」に追加出品した。
政府は、企業に事業活動での非化石エネルギーに転換を促進するエネルギーに関する基本方針を閣議決定した。
東京都民はEV（電気自動車）やV2H（自動車・住宅 電力連携）を保有・構築するのにメリットがあるか？ 他道府県と違う条件や差があるのか？
ヤマハ株式会社は、二輪車の非ガソリン化に向けた取り組みを東京都と民間事業者が共同で行う『EVバイク等利活用促進事業』の一環として、多言語対応EVバイクレンタルサービスを、2023年3月16日より東京都代官山エリアと伊豆大島で開始する。
経済産業省は、「関西蓄電池人材育成等コンソーシアム」がバッテリー人材を育成するアクションプランをとりまとめたと発表した。
池袋で発生した暴走死傷事故では、検察側が提出したEDRの解析結果が証拠として採用され、実刑判決が出されている。
国土交通省は、MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）関連データの連携に関するガイドラインを改訂するため、3月16日に検討会を開催する。
13日、山口県柳井市とテラモーターズは「持続可能な地域づくりに向けた包括連携協定」を締結した。これにより柳井市は市内のスポーツ施設やコンサートホールなどにテラモーターズの普通充電を100基を導入し、市のカーボンニュートラル政策を推し進める。
国土交通省は、過疎地域以外でも貨客混載のニーズが高いことから、タクシーや貸切バスによる貨客混載を許可する対象を全国に規制緩和する。
