1999年8月のマツダに関するニュースまとめ一覧(278 ページ目)

関連インデックス
マツダ2 マツダ3 マツダ6 マツダ AZ-1 マツダ CX-3 マツダ CX-4 マツダ CX-5 マツダ CX-7 マツダ CX-8 マツダ CX-9 マツダ CX-30 マツダ CX-50 マツダ CX-60 マツダ CX-70 マツダ CX-90 マツダ CX-80 マツダ MPV マツダ MX-30 マツダ RX-7 マツダ RX-8 マツダ アクセラ マツダ アテンザ マツダ カペラ マツダ キャロル マツダ コスモ マツダ デミオ マツダ トリビュート マツダ ビアンテ マツダ ファミリア マツダ フレア マツダ フレアクロスオーバー マツダ フレアワゴン マツダ プレマシー マツダ ベリーサ マツダ ボンゴ マツダ ランティス マツダ ロードスター マツダ コンセプトカー マツダ MX-5カップ マツダ SKYACTIV マツダ ロータリー40周年 マツダスピード フォードモーター (グループ、Ford Motor) マツダレンタカー スズキ トヨタ自動車
マツダ、新型 CX-9 の生産を開始 画像
自動車 ビジネス

マツダ、新型 CX-9 の生産を開始

マツダは12日、本社宇品第1工場で、新型3列ミッドサイズクロスオーバーSUV新型『CX-9』の生産を開始した。生産されたCX-9は、アメリカおよびカナダ市場向けで、16年春より、北米から順次販売を開始する予定だ。

【ジュネーブモーターショー16】マツダ RX-VISION、欧州初公開へ 画像
自動車 ニューモデル

【ジュネーブモーターショー16】マツダ RX-VISION、欧州初公開へ

マツダの欧州法人は2月10日、スイスで3月に開催されるジュネーブモーターショー16において、『RX-VISION』を欧州初公開すると発表した。

マツダ ロードスター COTY受賞をファンと祝う…2月27日広島、3月5日大阪 画像
モータースポーツ/エンタメ

マツダ ロードスター COTY受賞をファンと祝う…2月27日広島、3月5日大阪

マツダは、2月27日広島、3月5日大阪の2会場にて、「マツダ ロードスター THANKS DAY in JAPAN 3rd」を開催する。参加応募受付をマツダオフィシャルサイトにて開始した。

マツダ米国販売、2.8%減の1.9万台…5か月ぶりに減少 1月 画像
自動車 ビジネス

マツダ米国販売、2.8%減の1.9万台…5か月ぶりに減少 1月

マツダの米国法人、北米マツダは2月2日、1月の米国新車販売の結果を明らかにした。総販売台数は1万9703台。前年同月比は2.8%減と、5か月ぶりに前年実績を下回った。

【マツダ CX-3 試乗】デビュー僅か10か月で早くも改良、その真価は…中村孝仁 画像
試乗記

【マツダ CX-3 試乗】デビュー僅か10か月で早くも改良、その真価は…中村孝仁

マツダ『CX-3』が、市場デビューから僅か10か月で早くも改良を受けた。これまでの常識から行くと非常に早いタイミングでの改良と言えよう。

マツダ中国販売、5.7%増の2.6万台…12か月連続で増加 1月 画像
自動車 ビジネス

マツダ中国販売、5.7%増の2.6万台…12か月連続で増加 1月

マツダの中国現地法人は2月3日、1月の中国における新車販売の結果を公表した。総販売台数は、2万5954台。前年同月比は5.7%増と、12か月連続で前年実績を上回った。

マツダ藤本執行役員、フォードの日本市場撤退「極めて残念」 画像
自動車 ビジネス

マツダ藤本執行役員、フォードの日本市場撤退「極めて残念」

マツダの藤本哲也執行役員は2月4日に都内で開いた決算会見後の囲み取材で、かつて資本を受け入れていた米フォード・モーターが日本市場から撤退したことについて聞かれ、「びっくりした。極めて残念」とコメントした。

マツダ中間決算…CX-5 など国内外販売好調、営業益14.1%増 画像
自動車 ビジネス

マツダ中間決算…CX-5 など国内外販売好調、営業益14.1%増

マツダは2月4日、2015年4-12月期(第3四半期累計)の連結決算を発表した。

マツダ ボンゴ シリーズ、一部改良…積載量アップや燃費改善 画像
自動車 ニューモデル

マツダ ボンゴ シリーズ、一部改良…積載量アップや燃費改善

マツダは、『マツダ ボンゴバン』『マツダ ボンゴトラック』を商品改良し、2月12日より販売を開始する。

マツダ藤本執行役員、「為替の悪化要因はコスト改善などでカバー」 画像
自動車 ビジネス

マツダ藤本執行役員、「為替の悪化要因はコスト改善などでカバー」

マツダの藤本哲也執行役員は2月4日の決算発表会見で、2016年3月期の第4四半期(1-3月期)が円高に触れた場合は「コスト改善や販売増への取り組み」でカバーするとの方針を表明した。