三菱自動車、タイ生産工場の累計輸出台数500万台達成
三菱自動車は12月9日、タイの工場における累計輸出台数が500万台を達成したと発表した。
黄色いナンバープレートを誇れるサクラ/eK…御堀直嗣【日本カーオブザイヤー2022-2023】
サクラとeKクロスEVは、性能・装備・価格といったあらゆる面で調和がとれており、黄色いナンバープレートを誇りに思える電気自動車である。
時代がサクラ/eKに追いついた…石井昌道【日本カーオブザイヤー2022-2023】
電気自動車が環境負荷低減でもっとも効果的なのは、街中など低速域で効率がいいことであり、理想的なシティコミューターでもある。そういった使われ方の多い軽自動車とはマッチングが良く、しかも日本の乗用車の約4割を占めるので大きな環境負荷低減が期待できる。
世界が驚く軽EVのサクラ/eK…諸星陽一【日本カーオブザイヤー2022-2023】
日産サクラ、三菱eKクロスEVは軽自動車としては必要十分な航続距離を与えられたうえで、エンジン車を凌駕する動力性能とハンドリング性能を獲得した。
気持ちをサクラ/eKの「質」が後押し…飯田裕子【日本カーオブザイヤー2022-2023】
軽自動車もEVもすべての自動車ユーザーのニーズを叶えるものではない。しかし“個人”の“日々”の移動を自宅充電で手軽に賄う理想を叶える一台。EVや軽の選択になかなか割り切れない気持ちを移動の質（走りや内装や装備）の向上がさらに後押ししてくれそう。
日産サクラとeKクロスEV、「今年の車」三冠達成［新聞ウォッチ］
自動車評論家らの選考委員60人の投票で選ぶ今年の「日本カー・オブ・ザ・イヤー」には、軽自動車の電気自動車（EV）の日産自動車『サクラ』と三菱自動車『eKクロスEV』に決定。1980年に同賞が創設されて以来、軽自動車が受賞するのは初めてのことだそうだ。
サクラ/eKのダイナミックな走りに驚く…九島辰也【日本カーオブザイヤー2022-2023】
高効率をもっとも必要とする軽自動車においてEVは効率的ではないと思われていたのを覆しました。パッケージング、走り、省エネの部分で成功していると言えます。特にダイナミックな走りには驚かされました。
軽自動車とBEVは相性がよい…岡本幸一郎【日本カーオブザイヤー2022-2023】
今年度の「2022-2023日本カー・オブ・ザ・イヤー」が12月8日に決定した。“今年を代表する1台”に選ばれたのは、日産『サクラ』/三菱『eKクロスEV』だ。日産/三菱の兄弟車は「K CAR オブ・ザ・イヤー」にも選ばれている。
サクラ/eKはBEV所有のハードルを下げた…青山尚暉【日本カーオブザイヤー2022-2023】
43回目の開催となる今年度の「2022-2023日本カー・オブ・ザ・イヤー」が12月8日に決定した。“今年を代表する1台”に選ばれたのは、日産『サクラ』/三菱『eKクロスEV』だ。
【2022-2023 日本カー・オブ・ザ・イヤー】軽の受賞は史上初、EV『日産サクラ/三菱eKクロスEV』が大賞…輸入車はヒョンデに
日本を代表する「今年のクルマ」を決める「2022-2023日本カー・オブ・ザ・イヤー」は12月8日、最終選考会・表彰式を開催。ノミネートされていた10ベストカーの中から、軽EVの日産『サクラ』/三菱『eKクロスEV』が栄冠に輝いた。
三菱人気のタイ、ラリーアート優勝でモータースポーツを販売促進の鍵に…タイ三菱社長インタビュー
アジアクロスカントリーラリーでチーム三菱ラリーアートが優勝を遂げた4日後。バンコク郊外で開催されたバンコクモーターエキスポの会場において、三菱自動車タイランドの社長、小糸栄偉知氏にお話を聞いた。
これを入れてほしい！ 日本にない、日本メーカーの車種
日本市場にない日系メーカーの車がある！ 自動車ニュースサイト『レスポンス』が読者アンケートで、日本市場に導入してほしい日系メーカーの海外専売車種を尋ねたところ、1位は北米向けのマツダ『CX-50』となった。
三菱ラリーアート復活の軌跡…アジア諸国を1700km、アジアクロスカントリーラリーで優勝
三菱は「チーム三菱ラリーアート」という形でFIA公認のアジアクロスカントリーラリーにピックアップトラックのトライトンで参戦、見事優勝を勝ち取った。
【株価】三菱自、11月の上昇率がトップに---日経平均採用銘柄
日経平均株価は前日比257円09銭高の2万8226円08銭と5日ぶりに反発。米国市場の上昇を好感し、終日買いが優勢な展開が続いた。しかし、外国為替市場で1ドル=136円台に円高が進行したことから、自動車株など輸出関連株が売られた。
三菱自動車、正社員10万円、期間工7万円の“インフレ手当”支給［新聞ウォッチ］
12月に入っても飲食料品などの値上げが続くという。民間調査会社帝国データバンクの調べでは、国内の主要飲食料品メーカー105社による12月の値上げは145品目に上り、きょうの読売も「今後も家計の負担は増えそうだ」とも報じている。
