日系メーカー8社、世界販売台数の下方修正合計は280万台超…イードが調査レポート発表

日系自動車メーカー8社のサプライチェーンに関する動向調査
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イードは12月27日、日系自動車メーカーのサプライチェーン問題による減産状況などをまとめた調査レポート「日系自動車メーカー8社のサプライチェーンに関する動向調査」を発表した。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大やそれによる半導体不足など、世界的なサプライチェーンの混乱により、2021年も自動車メーカー各社の生産調整が続いた。現在も国内工場での減産が相次いでおり、事態の長期化が懸念されている。今回は日系自動車メーカー8社(トヨタ、ホンダ、日産、マツダ、スバル、三菱自動車、スズキ、ダイハツ)の現状を把握するため、各種公開情報から情報を収集し、整理・分析。各問題の要因を分析し、今後に向けた教訓をレポートとして可視化した。

調査結果によると、日系乗用車メーカーのすべて(非上場のダイハツ除く)が2021年度通期の世界販売台数を下方修正。下方修正された世界販売台数は、日系メーカー8社(決算を発表していないダイハツを含む)の合計で280万台を超える見通し。主な原因は東南アジアの新型コロナウイルス感染拡大・半導体不足によるもの。

2021年度通期の販売台数見通し(前四半期比減産量)を比較して、減産のインパクトが大きいのはホンダ、日産、スバルの3社。いずれも15%以上の減産で、ホンダと日産は系列部品メーカーへの影響が大きかった。一方、減産のインパクトが小さいのは販売台数見通しに対して、2.5%減に抑制したトヨタ。2010年に発生した東日本大震災の教訓により、影響を最小限に抑制できたとみられる。

調査レポート(A4/20ページ)は16万5000円で購入可能。また、mirai.Responseでのプレミアム会員向けにレポートを公開している。

《纐纈敏也@DAYS》

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