8日の日経平均株価は前日比1876円00銭高の3万3012円58銭と4日ぶりに急反発。前日2600円超の下げを演じた反動で、自律反発狙いの買いが先行。米ハイテク株高も追い風となり、全面高となった。
7日の日経平均株価は前日比2644円00銭安の3万1136円58銭と大幅続落。関税や貿易摩擦による世界景気の下振れ懸念から、前場は日経平均株価を構成する225銘柄すべてが下落した。
4日の日経平均株価は前日比955円35銭安の3万3780円58銭と大幅続落。米国市場が急落した流れを受け、リスク回避の売りが幅広い銘柄に先行。昨年8月以来約8カ月ぶりに3万4000円台を割り込んだ。
3日の日経平均株価は前日比989円94銭安の3万4735円93銭と3日ぶりに急反落。米政権の相互関税発動に為替円高が加わり、自動車や半導体関連株、金融株などを中心に、ほぼ全面安商状となった。
2日の日経平均株価は前日比101円39銭高の3万5725円87銭と続伸。米ハイテク株高を受け半導体関連株などに買いが先行。後場入り後は、このところ株価を切り下げていた自動車株に打診買いが入った。
1日の日経平均株価は前日比6円92銭高の3万5624円48銭と4日ぶりに小反発。米国株高を受け、幅広い銘柄に買いが先行。ただ、買い一巡後は利益確定売りに押され、上げ幅を縮小する動きとなった。
31日の日経平均株価は前週末比1502円77銭安の3万5617円56銭と大幅続落。先週末の米国株安を引き継ぎ、東京市場でも投資家のリスク回避姿勢が強まった。
28日の日経平均株価は前日比679円64銭安の3万7120円33銭と大幅続落。トランプ関税の直接的な影響だけではなく、米自動車市場の縮小を警戒する見方も浮上し、自動車株を中心に幅広い銘柄が売りに押される展開となった。
27日の日経平均株価は前日比227円32銭安の3万7799円97銭と3日ぶりに反落。米トランプ政権が日本からの輸入車も例外なく、輸入自動車に25％の追加関税を課すると発表したことで、日本経済への悪影響に対する警戒感が強まり、自動車株を中心に幅広い銘柄が売られた。
26日の日経平均株価は前日比256円75銭高の3万8027円29銭と続伸。米ハイテク株高を受け、半導体関連株などに買いが先行。ただ、上値では利益確定の売りが出て上値を抑えた。
