米国株高に加え、住宅着工件数など国内の経済指標が改善したことから、市場マインドが改善。このところ売られてきた金融、不動産株や輸出関連株に買いが入った。東証一部の売買代金は13日以来の2兆円台に乗り、平均株価は18日以来の1万3000円台回復。
全体相場は3日ぶりに小反発。朝方は米国株高を好感した買いが入ったが、買い一巡後は国内外の景気先行きに対する警戒感を背景とした売りも出た。
全体相場は小幅続落。方向感に乏しく薄商いの中、主力株が売られた。世界的な景気後退に対する警戒感が根強く、特に日米市場で金融株が不安定な動きを続けていることが不安心理を誘った。円相場が一時1ドル＝108円台に上昇したことが嫌気され、自動車株は全面安となった。
全体相場は反落。前日の米国株が金融不安の再燃で下落したことを嫌気し、金融株、輸出関連株を中心に幅広い銘柄が売られた。東証一部の売買代金は2005年8月29日以来の低水準。
全体相場は5日ぶりに急反発。先週末の米国株高に加え、原油価格の下落、円相場の軟化など好材料が重なり、輸出関連株を中心にに幅広く買いが入った。円相場が1ドル＝109円台に下落したことを好感し、自動車株は全面高となった。
全体相場は4日続落。国内外の景気減速に対する警戒感が根強い中、主力株が幅広く売られた。来週の米国の経済指標発表を控え取引は極めて低水準。自動車株も全面安となった。
全体相場は3日続落。米国株高を受けて買いが先行して始まったが、この動きも一時的。金融システム不安に対する警戒感が根強い中、アジア市場の軟調、円相場の上昇を嫌気した売りに押される展開となった。
全体相場は小幅続落。米国株安を受けて売り先行で始まったが、上海市場の堅調展開を背景に買い戻しが入った。しかし、金融システム不安や景気後退に対する警戒感が重しとなった。自動車株は主力銘柄を中心に軟調な動きとなった。
全体相場は3日ぶりに大幅反落。金融システム不安の再燃から米国市場が急落したことを嫌気し、金融株を中心に幅広い銘柄に売りが出た。景気減速に伴う業績悪化が警戒され、輸出関連株も売られた。
全体相場は反落。米金融システム不安を背景に金融株が売られ、前日急伸した反動で売りが優勢な展開が続いた。原油価格の下落、円相場の1ドル＝109円台への軟化など外部環境は好転したが、企業業績に神経質な展開となった。自動車株は高安まちまち。
