全体相場は5日続落。金融システム不安を背景にした米国株の急落、円高を嫌気した売りが国際優良株を中心に加速。アジア市場が軒並み下落したことも売りを誘い、平均株価は952円安と急落し、下落率は過去3番目。2003年6月以来5年4か月ぶりの安値水準となった。
全体相場は4日続落。米国市場がおよそ4年ぶりに1万ドルを割り込み、海外市場で円相場が1ドル＝100円台に急騰したことを嫌気し、輸出関連株を中心に売りが相次いだ。平均株価は4年10か月ぶりに一時1万円台を割り込んだ。
前週末に金融安定化法案が米下院で可決されたが、米国株は雇用統計の悪化を嫌気し続落。この流れを受け、輸出関連株を中心に幅広い銘柄に売りが出た。
全体相場は続落。金融システム不安を背景にした米国株安、ユーロ相場の下落を嫌気し、輸出関連株を中心に売られた。
続伸して始まったが、買い一巡後は金融システムに対する不透明感、国内外の景気先行きに対する警戒感を背景に売りが優勢。米上院が金融安定化法案の修正案を可決したが相場は織り込み済み、との見方が大勢。平均株価は最安値を更新した。
全体相場は5日ぶりに反発。米国市場が金融安定化法案の成立期待で急反発した動きを受け、輸出関連株、金融株に買い戻しが入った。もっとも、景気の先行きに対する警戒感は根強く、平均株価の上げ幅は前日の下げの2割程度にとどまった。自動車株は高安まちまち。
全体相場は3日続落。国内外の景気や企業業績の先行きに対する不透明感から売りが先行する展開となり、アジア市場の軟調な展開も見送りムードを誘った。円相場は1ドル＝106円台に軟化したが、自動車株は全面安。
全体相場は続落。米金融安定化法案の早期成立が不透明になったことが売りを誘い、アジア市場が軟調な動きとなったことも嫌気された。
全体相場は4日ぶりに反落。米金融安定化法案の行方を見極めたいとのムードから買いが手控えられる中、8月の貿易統計が26年ぶりの赤字となったことが売りを誘った。ただ、後場に上海市場が上昇したことから買い戻しも入り、平均株価の下げ幅は100円強にとどまった。
全体相場は3日続伸。米国景気の先行き不透明感から輸出関連株が売られ、反落してスタート。しかし、国内金融機関が米大手証券に対する出資などが好感され、結局は続伸して引けた。自動車株は総じてさえない展開。
