全体相場は反落。国内外の景気減速に対する警戒感が根強い中、幅広い銘柄が売られた。円相場が1ドル＝107円台に上昇したことも嫌気され、年初来安値を更新する銘柄数が今年一番の多さとなった。
全体相場は3日ぶりに反発。前日まで2日間で460円下げたとあって、原油価格の急落、円相場の下落を好感した買いが輸出関連株を中心に入った。海外投資家の買い越し観測も安心感を誘ったが、先行きに対する警戒感は根強く、東証一部の売買代金は3日連続の2兆円割れ。
全体相場は大幅続落。福田首相の辞任表明が嫌気され、寄り付きは売り先行の展開。その後、トヨタ自動車など主力株の一角に買い戻しが入ったが、金融システムに不安、アジア市場の軟調が売りを誘い、下げ幅が拡大。
先週末の米国株反落を嫌気し、輸出関連株を中心に幅広い銘柄が売られた。アジア市場が軟調展開となったことも重しとなり、1日の米国市場が休場とあって模様眺めムードが支配的。東証一部の売買代金は再び2兆円割れとなり、平均株価も1万3000円台を割り込んだ。
米国株高に加え、住宅着工件数など国内の経済指標が改善したことから、市場マインドが改善。このところ売られてきた金融、不動産株や輸出関連株に買いが入った。東証一部の売買代金は13日以来の2兆円台に乗り、平均株価は18日以来の1万3000円台回復。
全体相場は3日ぶりに小反発。朝方は米国株高を好感した買いが入ったが、買い一巡後は国内外の景気先行きに対する警戒感を背景とした売りも出た。
全体相場は小幅続落。方向感に乏しく薄商いの中、主力株が売られた。世界的な景気後退に対する警戒感が根強く、特に日米市場で金融株が不安定な動きを続けていることが不安心理を誘った。円相場が一時1ドル＝108円台に上昇したことが嫌気され、自動車株は全面安となった。
全体相場は反落。前日の米国株が金融不安の再燃で下落したことを嫌気し、金融株、輸出関連株を中心に幅広い銘柄が売られた。東証一部の売買代金は2005年8月29日以来の低水準。
全体相場は5日ぶりに急反発。先週末の米国株高に加え、原油価格の下落、円相場の軟化など好材料が重なり、輸出関連株を中心にに幅広く買いが入った。円相場が1ドル＝109円台に下落したことを好感し、自動車株は全面高となった。
全体相場は4日続落。国内外の景気減速に対する警戒感が根強い中、主力株が幅広く売られた。来週の米国の経済指標発表を控え取引は極めて低水準。自動車株も全面安となった。
