全体相場は続伸。米政府の金融システム安定化に向けた対策が安心感を誘い、金融株、輸出関連株を買い戻す動きが続いた。もっとも、高値圏では戻り待ちの売りが出るなど、神経質な展開となった。円相場が1ドル＝106円台に強含んだことも嫌気された。
全体相場は反発。日米欧金融当局が金融不安沈静化に向けた協調態勢を明確化し、米政府の不良債権処理機構設立が報じられたことで米国株が急反発。前日急落したとあって、金融株、輸出関連株に買い戻しが相次いだ。
全体相場は反落。金融システム不安を背景に米国株が急落したことを受け、金融株、輸出関連株を中心に売りが相次いだ。アジア市場が軟調展開となったことも嫌気され、平均株価は3年3か月ぶりの安値を付けた。
米金融当局の大手保険会社に対する公的資金投入に関する報道が伝わり、米国株が反発したことを好感した買いが、ハイテク株などを中心に入った。もっとも、世界的な景気後退に対する警戒感は変わらず、アジア市場の一角が軟調展開となったことから見送りムードが支配的。
全体相場は急反落。米大手証券会社の経営破綻に伴う金融システム不安の高まり、ドル安・円高を背景に主力株、輸出関連株に売りが相次ぎ、さらにアジア市場が全面安となったことも売りを誘った。
全体相場は4日ぶりに反発。米国株高を好感した買いが金融株、輸出関連株の一角に入るなど、買いが先行して始まった。しかし、国内外の景気先行きに対する警戒感は変わらず、上値は限定的。円高が重しとなり、自動車株は総じて軟調な動きとなった。
全体相場は3日続落。米国で金融システム不安が再燃したことを嫌気し、金融株、輸出関連株を中心に売られた。7月の機械受注統計が市場予想を下回り、アジア市場が軟調な動きとなったことも相場の足を引っ張り、平均株価は3月18日以来約半年ぶりの安値で引けた。
全体相場は続落。米国株の大幅反落を受けて売り先行で始まり、平均株価の下げ幅は一時200円強に拡大した。しかし、米大手証券の資本増強に関する報道が好感され、輸出関連株などに値ごろ感から買いが入った。
全体相場は反落。米国は急伸したが、米住宅公社の救済策は織り込み済みとの見方が大勢。景気後退に対する警戒感が根強い中、前日400円強急伸したとあって、円相場の強含み、アジア市場の軟調などを嫌気した売りに押される展開となった。
全体相場は大幅続落。米国株安、円相場の急伸を嫌気し、ハイテク株や主力株に売りが相次いだ。アジア市場の軟調も売りを誘い、円相場が一時1ドル=105円台に急伸したことから自動車株は全面安となった。
