政府のデフレ対策への着手、米国株高などを好感し、全体相場は昨年1月以来の5日続伸。平均株価は1万円台を回復した。もっとも、円相場が1ドル＝132円台に反発したため、自動車株は朝高後下げに転じる動きが目立った。
デフレ対策の実施が現実化したため、全体相場は1カ月半ぶりに4日続伸。平均株価は一時1万円台を回復したが、その後は伸び悩んだ。自動車株は数少ない好業績セクターとあって、前日に続いてほぼ全面高となった。
オタワで行われたG7で日本がデフレ対策実施を公約した上、日米首脳会談が迫ったことで具体的政策への期待感がアップ。米国株式の大幅続伸も支援材料となり、全体相場は3日続伸となった。市場の落ち着きを受け、業績面の安心感がある自動車株も全面高。
日米首脳会談、G7を控え、景気対策への期待が一段と高まり、全体相場は続伸した。円相場は再び1ドル＝134円台に軟化したが、自動車株は高安まちまちとなった。
全体相場は5日ぶりに反発。米国株式は前日で4日続落となったが、ここまでの下げが大きかっただけに買戻しの動きが優勢となった。米ブッシュ大統領の来日、G7（先進7カ国蔵相会議）などを控え、景気対策への期待が高まっている。
全体相場は反発して始まったが、買い戻しの動きが一巡すると再びじり安の展開。結局は4日続落となり、平均株価は連日のバブル後最安値更新となった。自動車株は円安を好感して反発したが、朝高後伸び悩む動きが目立った。
米国株式の急落、不良債権問題・構造改革への不透明感などから、全体相場は3日続落。平均株価は、昨年9月の米同時テロ事件後に付けたバブル後最安値を更新した。外為市場で円安の修正が続いたこともあり、自動車株も全面安となった。
先週末の米国株安、田中外相更迭に伴う政局不安、ハイテク企業の業績下方修正など悪材料が重なり、全体相場は大幅続落。為替が円高に振れたことも加わり、自動車株は下げる銘柄が目立った。
政局不安、大手生保の経営不安説などから終始売り先行の展開。全体相場は大幅反落した。円相場が一時1ドル＝135円台まで下げたが、自動車株は高安まちまちとなった。この日注目されたのは、出来高が市場第8位に膨らんだマツダだった。
米国株式の反発を受けた買い戻しが入り、全体相場は3日ぶりに反発。ただし、平均株価は1万円回復には届かなかった。業績面の安心感があることから、自動車株は総じて堅調な動きとなった。
