全体相場は続伸。イラク情勢を横目に平均株価はバブル後最安値を更新したが、株価対策に対する期待から買い戻され、8000円台を回復して取引を終了した。自動車株は総じてしっかり。
対イラク戦の早期終結期待から米国株式が今年最大の上げ幅となったことを受け、全体相場は反発。平均株価は一時8000円台を回復したが、買いエネルギーが続かず上げ幅は90円足らずだった。自動車株は全面高。
イラク情勢の緊迫化を受け、全体相場は反落。平均株価は先週11日に付けたバブル後最安値に迫った。全面安の中にあって、自動車株は総じてしっかり。日産自動車がカルロス・ゴーン社長、小枝至副社長を共同会長とするトップ人事を発表したが、株価は花を添えられなかった。
トヨタ自動車が前日比35円高の2740円と反発し、日産自動車、ホンダが、それぞれ800円台、4000円台の大台を回復した。もっとも全面高とはいかず、富士重工業、マツダ、ダイハツ工業などがさえない。
当局の株価対策は株高に作用せず、全体相場は反落。自動車株もほぼ全面安となった。その中にあって三菱自動車工業が続伸。午後の取引中に日産向け軽商用車のOEM供給に関して報じられた。
部品メーカーの一角が人気化。油圧機大手のカヤバ工業が、03年3月期の連結営業利益が前期比倍増の見通しから7日ぶりに反発。ランプ大手の市光工業は、日産からSUV、ミニバン向けランプを受注したと報じられ、6日ぶりに反発した。
イラク情勢の一段の緊迫化を受け、全体相場は6日続落。平均株価は20年2カ月ぶりに7900円台を割り込んだ。自動車株もほぼ全面安。日産自動車が急反落。2月の北米新車販売台数がマイナスに転じたこともあり、内外の投資家の利益確定の売りが出ているようだ。
銀行株を中心に売りが相次ぎ、全体相場は5日続落。平均株価は一時20年ぶりに8000円台を割り込んだ。1ドル＝116円台に円高が進行し、自動車株も総じて軟調な動きとなった。
イラク情勢の悪化、米国株安を嫌気し、全体相場は4日続落。平均株価は昨年11月14日に付けたバブル後最安値を更新し、83年3月以来20年ぶりの安値圏に下落した。円高も加わり、自動車株は全面安。
イラク情勢、北朝鮮情勢の緊迫化を嫌気し、全体相場は3日続落。平均株価は4日ぶりに8400円台を割り込んだ。自動車株も大手3社を中心にさえない動きとなった。
