昨年10月28日の業績下方修正は、株価の急落につながり市場では「ホンダショック」とも受け止められた。これに対し、雨宮高一副社長は、「われわれは株価を意識して（見通しなど）計画をつくることはしない」と断言した。
米国株式は上げたが、持ち合い解消の売りに全体相場は5日続落。自動車株も下げる銘柄が目立った。日産自動車が3日続落、トヨタ自動車は5日続落し、ホンダも下げた。持ち合い解消の売りに株価水準を切り下げる動きが続いている。
イラク情勢の緊迫化から持ち合い解消の売りが加速し、全体相場は4日続落。平均株価は昨年12月19日以来の8400円台割れとなった。
米国株安を嫌気し、全体相場は3日続落。自動車株も下げる銘柄が目立った。トヨタ自動車が3日続落。「トヨタなど8社が国土交通省と自動車版無線LANを開発」と報じられたが、持ち合い解消の売りに徐々に株価水準を切り下げている格好だ。
イラク情勢に対する警戒感から、全体相場は続落。1ドル＝117円台に円高が進行したが、自動車株は高安まちまち。2002年の国内生産で、新型『マーチ』や『キューブ』を投入した日産自動車が第2位の座を奪回した。
日産自動車が3日ぶりに反発。三菱自動車工業、富士重工業もしっかり。一方、トヨタ自動車が3000円台を割り込んだ。ホンダも反落し、中国メーカーへの『テリオス』の技術供与が決まったダイハツ工業も反落した。
米大手ハイテクメーカーの好決算を背景に海外投資家の買いが入り、全体相場は反発。為替相場も円安気味の動きとなったが、自動車株は高安まちまち。
買い材料が見当たらず、全体相場は反落。自動車株もほぼ全面安となった。トヨタ自動車が下げ、日産自動車、ホンダも反落。いすゞは5日ぶりに反落した。
公的年金の買いに対する観測などから、全体相場は反発。平均株価は1月6日以来の8700円台回復となった。円相場が1ドル＝118円台に軟化したことを受け、自動車株は全面高となった。
先週末の米国株安に加え、英紙が「日本株を対象とした最大級のヘッジファンドが運用を取り止める」と報道したことを受け、全体相場は反落。円相場が1ドル＝117円台と高値圏で推移していることを嫌気し、自動車株はさえない。
