自動車メディアの副編集長として活動したのち、IT企業にて自動車メーカー・サプライヤー向けのビジネス開発を経験し、のち独立。EV・電動車やCASE領域を中心に活動中。日本自動車ジャーナリスト協会会員
自動車業界100年に1度の変革の時代に、さらにこの先の10年を見据えた新しいモビリティであるeVTOL（electrical Vertical Take Off and Landing：電動垂直離着陸機）をコアとした新たなモビリティエコシステムの開発がホンダから発表された。
半導体不足が経済全体に大きな影響を与えている。もともと米中対立による半導体規制から始まった需給ギャップが、コロナ禍によって深刻化したものだ。車載向け半導体不足の構造的な要因とこれからの展望を、日本政策投資銀行 調査役の佐無田啓（さむたひろむ）氏に聞いた。
スーパーシティ法が施行され、いよいよスマートシティを社会実装する段階がやってくる。モビリティはスマートシティ実現のカギとなる。
2050年交通事故死者ゼロの実現に向けて、歩行者、自転車を含むすべての交通参加者を通信で繋ぎ、社会の安全の総量を高め、誰もぶつからない交通社会の実現に向けた取組みを進めている。
世界的にサステナビリティの重要性が経営課題として高まる中、自動車業界でも、温室効果ガス削減、資源の節約、人権などの課題感が高まっており、企業活動全般にわたってネットゼロに向けた経済性を含む施策の検討が必要となっている。
欧州と日本におけるこのE/Eアーキテクチャの動向とインフィニオンの強みについて、インフィニオン テクノロジーズ ジャパン 株式会社 オートモーティブ事業本部 MCビジネスユニット テクニカル マーケティング担当 シニアディレクターの楠本正善氏に聞いた。
今年4月、EU理事会と欧州議会において「欧州気候法」が事実上合意に至り、欧州におけるCO2削減目標が法的拘束力を持つことになった。
交通政策の基本的な方向性を示す新たな交通政策基本計画が2021年5月28日に閣議決定された。社会情勢が大きく変化する中で、どのような目標を掲げ施策を取組んでいくのか。国土交通省総合政策局交通政策課の小澤勇人課長補佐に話を聞いた。
2021年6月、内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室から「官民ITS構想・ロードマップ」が発表され、これまでの取組みの成果と今後の基本的な考え方が公表された。新たに示されたITS構想とはどのようなものなのか、参事官補佐の榎本太郎氏に話を伺った。
コロナ禍 / コロナ後と変化する新たな5つのテクノロジートレンドと、それに即応する“変化の達人”とは。アクセンチュア テクノロジー コンサルティング本部 マネジング・ディレクターの川野毅氏に聞いた。
