自動車メディアの副編集長として活動したのち、IT企業にて自動車メーカー・サプライヤー向けのビジネス開発を経験し、のち独立。EV・電動車やCASE領域を中心に活動中。日本自動車ジャーナリスト協会会員
自動運転社会を見据えてモビリティサービスを提供するMONET Technologiesは、全国各地でオンデマンドモビリティや医療・行政を組み合わせたさまざまなサービスを起ち上げている。
EV開発においては、欧州・中国などと比べて遅れをとっているといわれていた日系メーカーだが、その認識は覆されようとしている。新たなカテゴリーとして軽EVへの期待も高まっている今、攻勢を強めている日系メーカーの取り組みに迫る。
日産のEV戦略が加速している。「アリア」のデリバリーがいよいよ始まり、さらに今年度初頭には「軽EV」の投入が予定されている。
自動運転レベル4のシャトルや電動キックボード、無人配送ロボットなどの新しいモビリティサービス実現のための、道路交通法の一部を改正する法律案が2022年4月19日に成立した。
関西電力 ソリューション本部 ｅモビリティ事業グループの道満正徳部長に、モビリティ事業に取り組む動機や具体的な取り組み、大阪万博に向けたプロジェクトの進捗について聞いた。
EVトランスフォーメーション（EVX）におけるあらたな事業領域とは。事業開発はどのように進めるべきなのか。リブ・コンサルティング モビリティインダストリーグループ ディレクターの西口恒一郎氏に話を聞いた。
マツダにおけるモデルベース開発の導入・実践を主導し、SKYACTIVエンジンをはじめとする成果をもたらした同社シニアイノベーションフェローの人見光夫氏に導入の経緯や実践における勘所を聞いた。
モータージャーナリストの岡崎五朗氏への連載インタビュー企画「EV新時代到来」では、さまざまな観点からEV普及の動向と展望を探る。
ダイハツ初のハイブリッド「e-SMART HYBRID」はなぜシリーズ式ハイブリッドとなったのか。そしてダイハツの主戦場である軽・小型車の電動化は今後どのように進んでいくのか。
国土交通省より令和4年度の自動車局関係予算概要が去る1月に発表された。来年度の予算概算要求について、国土交通省自動車局総務課企画官の渡眞利諭氏に聞いた。
