自動車メディアの副編集長として活動したのち、IT企業にて自動車メーカー・サプライヤー向けのビジネス開発を経験し、のち独立。EV・電動車やCASE領域を中心に活動中。日本自動車ジャーナリスト協会会員
５Gの高度化と６Gに関する標準化や研究プロジェクトが世界的に進められている。コネクテッドカーに対する取り組みや、モビリティと通信との連携に関する将来ビジョンについて、NTTドコモ チーフ テクノロジー アーキテクトの中村武宏氏に聞いた。
カーボンニュートラルの進展により、国内の自動車販売業界も大きな変革期を迎えている。生産性向上のためのDXや新たな事業開発は急務であり、すでに取り組みを始めたカーディーラーもある。
「スズキらしいカーボンニュートラルへの歩み」とは、どのようなものか。スズキ株式会社 取締役専務役員 東京駐在 渉外担当の長尾正彦氏に聞いた。
トヨタが紙カタログを廃止し、スマートカタログに置き換えるのは、環境問題やSDGsにとどまらず、動画やデータを活用し、お客様に最高の購入体験をお届けするためだという。
自動運転社会を見据えてモビリティサービスを提供するMONET Technologiesは、全国各地でオンデマンドモビリティや医療・行政を組み合わせたさまざまなサービスを起ち上げている。
EV開発においては、欧州・中国などと比べて遅れをとっているといわれていた日系メーカーだが、その認識は覆されようとしている。新たなカテゴリーとして軽EVへの期待も高まっている今、攻勢を強めている日系メーカーの取り組みに迫る。
日産のEV戦略が加速している。「アリア」のデリバリーがいよいよ始まり、さらに今年度初頭には「軽EV」の投入が予定されている。
自動運転レベル4のシャトルや電動キックボード、無人配送ロボットなどの新しいモビリティサービス実現のための、道路交通法の一部を改正する法律案が2022年4月19日に成立した。
関西電力 ソリューション本部 ｅモビリティ事業グループの道満正徳部長に、モビリティ事業に取り組む動機や具体的な取り組み、大阪万博に向けたプロジェクトの進捗について聞いた。
EVトランスフォーメーション（EVX）におけるあらたな事業領域とは。事業開発はどのように進めるべきなのか。リブ・コンサルティング モビリティインダストリーグループ ディレクターの西口恒一郎氏に話を聞いた。
