自宅のほかに“動く部屋”があれば暮らしはより楽しくラクに---。というのが『カーセンサー』編集部の提案。特集「1LDK＋C」の「＋C」は「PLUS CAR」だ。「便利だから」だけじゃない。
新車の燃費や排ガスの検査データの改ざんまでも発覚したSUBARU（スバル）が、ようやく4月末の来週にも不正に手を染めた時期や動機についての最終調査結果を公表するという。
経済産業省が、電気自動車（EV）など次世代自動車の普及に向けた課題を官民で協議する「自動車新時代戦略会議」の初会合を開いたという。
豊田章男社長のもと、モータースポーツにも積極的に参戦しているトヨタ。本書はその黎明期にフォーカスし、当時の関係者、資料を基に克明にまとめられたものである。
中国が自動車メーカーなどの外国企業の出資制限を2022年までに撤廃することを決めた。電気自動車(EV)などの新エネルギー車は2018年中に、商用車は2020年、乗用車は2022年と、自動車業界のすべての制限を段階的に撤廃する。
『MOTO MAINTENANCE』（モトメンテナンス）vol. 137
発行：バイクブロス
価格：1389円＋税＝1500円
2019年卒業予定の学生を対象にした就職希望企業の人気ランキングは、当世学生気質を読み取れることでも興味深い。最も就職したい企業は前年4位の日本航空がトップ、2位は前年7位の総合商社の伊藤忠商事で、３位は前年同様の全日本空輸
『ベストカー』5月10日号の巻頭は、トヨタの『クラウン』と『カローラ』の新型を特集している。東京モーターショー2017でコンセプトモデルが登場し、市場への登場に向けていよいよカウントダウンだ。
安倍内閣の支持率が危険水域ぎりぎりの30%台に低下したことも、セリーグ最速の10敗に到達し，最下位でもがく巨人も気掛かりだが、働くサラリーマンにとって最も気になるのは懐具合。
2018年で創立から19年目を迎えた自動車総合ニュースメディア『レスポンス』が、初のファン感謝デーイベントを5月5日、筑波サーキット（茨城県下妻氏市）で開催する。同日同会場で開催される「筑波サーキット・カーフェスティバル2018」（以下筑フェス）と共同開催だ。
