エコカー EVニュース記事一覧(55 ページ目)

フォロフライのEVバン「F11」、定員が1名多い3人乗りの受注開始…航続479km 画像
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フォロフライのEVバン「F11」、定員が1名多い3人乗りの受注開始…航続479km

・フォロフライが商用EV「F11シリーズ」3人乗りモデルを受注開始した
・2人乗りと装備は共通で、追従機能付きクルーズや360度全方位モニターを搭載する
・LEVOの「電動化促進事業(トラック)」の補助制度を活用できる

三井金属の固体電解質「A-SOLiD」、全固体電池に採用決定…2027‐2028年の実用化めざす 画像
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三井金属の固体電解質「A-SOLiD」、全固体電池に採用決定…2027‐2028年の実用化めざす

三井金属は、同社が開発した固体電解質「A-SOLiD(エー・ソリッド)」を、2027~2028年の実用化を目指す主要顧客の全固体電池に採用されることが決定したと発表した。

『トミーカイラZZ-EV』、1台限りの改良新型が登場…フロントフェイス刷新 画像
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『トミーカイラZZ-EV』、1台限りの改良新型が登場…フロントフェイス刷新

・ナンバーナインワークスが世界1台限定の組立BEV「sweep 9」を人とくるまのテクノロジー展YOKOHAMAで初公開した
・「sweep 9」はトミーカイラZZ-EVをベースに、フロントフェイス刷新や全長60mm延長など複数の構造変更を加えたナンバー取得済み車両である
・同社は創業9年目にして初の自社製作車を実現し、エンジニアが実車で試行錯誤するクルマづくりの重要性を訴えている

住友ゴム、リチウム硫黄電池の性能向上へ…ナノスケールで化学状態の3次元可視化に成功 画像
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住友ゴム、リチウム硫黄電池の性能向上へ…ナノスケールで化学状態の3次元可視化に成功

住友ゴム工業(ダンロップ)は、東北大学国際放射光イノベーション・スマート研究センターの髙橋幸生教授と共同で、3GeV高輝度放射光施設「ナノテラス」を活用し、リチウム硫黄電池材料に用いる硫黄系正極活物質の化学状態を三次元で可視化することに成功したと発表した。

MINIカントリーマンEVが航続最大520kmに、SiCインバーター採用で効率向上…604万円から 画像
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MINIカントリーマンEVが航続最大520kmに、SiCインバーター採用で効率向上…604万円から

・MINIカントリーマン EとSE ALL4が仕様変更を実施し、価格は604万円から
・新たにSiCインバーターを採用し、電力変換効率の向上とエネルギーロスの低減を実現
・一充電での走行距離がカントリーマン Eで520km、SE ALL4で495kmに延長

STマイクロ、EV・HV向け車載バッテリ管理IC「L9963F」発表…合計434個の直列セルに対応可能 画像
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STマイクロ、EV・HV向け車載バッテリ管理IC「L9963F」発表…合計434個の直列セルに対応可能

STマイクロエレクトロニクスは、車載用バッテリ管理IC「L9963F」を発表した。

プジョーやフィアットなど、60車種以上の新型車を投入へ…ステランティスが5カ年戦略「FaSTLAne 2030」発表 画像
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プジョーやフィアットなど、60車種以上の新型車を投入へ…ステランティスが5カ年戦略「FaSTLAne 2030」発表

・ステランティスは総額600億ユーロ規模の5カ年戦略「FaSTLAne 2030」を発表し、2030年までに60車種以上の新型車を投入する計画だ。
・ジープ、ラム、プジョー、フィアットを中核グローバルブランドに位置づけ、ブランド・商品投資全体の70%を集中配分する。
・リープモーター・インターナショナルや東風汽車などとの戦略的パートナーシップを拡大し、生産効率向上とコスト競争力強化を図る。

EMT エムタ の軽EVはこんな車…日本主導で開発、スピード感は中国レベルで 画像
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EMT エムタ の軽EVはこんな車…日本主導で開発、スピード感は中国レベルで

EMTは5月27日、日本市場向け新ブランド「EMTA(エムタ)」を発表した。2027年に軽自動車規格のEVを投入する計画で、ブランドプロミス「Daily Magic」を掲げる。

スカニア、キャブ下バッテリーモジュールとメガワット充電システムの受注開始…航続800km超も可能に 画像
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スカニア、キャブ下バッテリーモジュールとメガワット充電システムの受注開始…航続800km超も可能に

スカニアは、電動トラック向けの新しいキャブ下バッテリーモジュールとメガワット充電システム(MCS)の世界的な販売を開始した。

APAC動向…日系シェア12.1ポイント低下、中国ブランドは? JATO分析 画像
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APAC動向…日系シェア12.1ポイント低下、中国ブランドは? JATO分析

自動車市場調査会社のJATOダイナミクスのレポートで、日本市場の成長鈍化や、APAC市場で進む中国ブランドの台頭が明らかになった。

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