決算期末を控えて模様眺め気分が強まり、全体相場は3日ぶりに反落。自動車株もほぼ全面安となった。対イラク戦の早期終結期待が後退すると同時に、北米市場での新車販売台数が減少傾向との報道もあり、投資家が投資を手控える状況となっている。
米国株は下げたが、公的年金の買いに対する観測も強まり、全体相場は小幅続伸。もっとも平均株価の上げ幅は58円19銭と、87年1月以来16年ぶりの小幅にとどまった。自動車株は高安まちまち。
幅広く買い戻す動きが出て、全体相場は反発。円安を好感し、自動車株も全面高となった。2月の国内生産は日産、マツダの2社が前年同月比で増加し、トヨタ、ホンダ、三菱自の3社はマイナスとなったが、株価には関係なし。
米国株式の大幅反落、追加的金融緩和政策の見送りが失望され、全体相場は5日ぶりに反落。米国市場頼みの相場の弱さが露呈し、自動車株もほぼ全面安。トヨタ自動車とホンダが下げ、日産自動車も5日ぶりに急反落した。この日唯一買われたのが日野自動車工業。
全体相場は4日続伸。対イラク戦争の早期終結期待から米国株が8連騰となったことを好感し、平均株価は5日以来の8400円台回復。1ドル＝121円台への円安進行を受け、自動車株は全面高。
トヨタ自動車は24日、東京証券取引所で自己株の市場買い付けを実施した、と発表した。これまでの累計取得株式数は1億5460万株となり、目標の9割に達した。
対イラク戦争の早期集結期待から全体相場は3日続伸。平均株価は3月7日以来の8100円台回復。円安が追い風となり、自動車株は全面高。トヨタ自動車が70円高の2840円と5日続伸し、ホンダ、日産自動車も高い。
全体相場は続伸。イラク情勢を横目に平均株価はバブル後最安値を更新したが、株価対策に対する期待から買い戻され、8000円台を回復して取引を終了した。自動車株は総じてしっかり。
対イラク戦の早期終結期待から米国株式が今年最大の上げ幅となったことを受け、全体相場は反発。平均株価は一時8000円台を回復したが、買いエネルギーが続かず上げ幅は90円足らずだった。自動車株は全面高。
イラク情勢の緊迫化を受け、全体相場は反落。平均株価は先週11日に付けたバブル後最安値に迫った。全面安の中にあって、自動車株は総じてしっかり。日産自動車がカルロス・ゴーン社長、小枝至副社長を共同会長とするトップ人事を発表したが、株価は花を添えられなかった。
