トヨタ自動車が前日比35円高の2740円と反発し、日産自動車、ホンダが、それぞれ800円台、4000円台の大台を回復した。もっとも全面高とはいかず、富士重工業、マツダ、ダイハツ工業などがさえない。
当局の株価対策は株高に作用せず、全体相場は反落。自動車株もほぼ全面安となった。その中にあって三菱自動車工業が続伸。午後の取引中に日産向け軽商用車のOEM供給に関して報じられた。
部品メーカーの一角が人気化。油圧機大手のカヤバ工業が、03年3月期の連結営業利益が前期比倍増の見通しから7日ぶりに反発。ランプ大手の市光工業は、日産からSUV、ミニバン向けランプを受注したと報じられ、6日ぶりに反発した。
イラク情勢の一段の緊迫化を受け、全体相場は6日続落。平均株価は20年2カ月ぶりに7900円台を割り込んだ。自動車株もほぼ全面安。日産自動車が急反落。2月の北米新車販売台数がマイナスに転じたこともあり、内外の投資家の利益確定の売りが出ているようだ。
銀行株を中心に売りが相次ぎ、全体相場は5日続落。平均株価は一時20年ぶりに8000円台を割り込んだ。1ドル＝116円台に円高が進行し、自動車株も総じて軟調な動きとなった。
イラク情勢の悪化、米国株安を嫌気し、全体相場は4日続落。平均株価は昨年11月14日に付けたバブル後最安値を更新し、83年3月以来20年ぶりの安値圏に下落した。円高も加わり、自動車株は全面安。
イラク情勢、北朝鮮情勢の緊迫化を嫌気し、全体相場は3日続落。平均株価は4日ぶりに8400円台を割り込んだ。自動車株も大手3社を中心にさえない動きとなった。
円高を嫌気し、全体相場は小幅続落。もっとも下値では公的年金の買いに対する観測が強まり、平均株価の下げ幅は7円程度に収まった。前日の米国株式市場でGM、フォードモーター株が急落した動きを受け、自動車株も軒並み安となった。
トヨタ自動車は、5日に実施したToSTNeT-2（終値取引）による自己株式の取得の結果を発表した。目標通り3700万株を1株につき2865円で取得した。取得金総額は、1060億500万円。
トヨタ自動車は4日、東京証券取引所で3日と4日の2日間にかけて自己株式を取得した、と発表した。今回の買い付けで、6000億円を上限とした自己株取得計画の半分以上にあたる3077億円分の取得が完了した。
