三菱自動車、国内販売は3年連続プラスに 2023年度実績
三菱自動車は4月25日、2023年度（2023年4月～2024年3月）の生産・国内販売・輸出実績を発表した。総生産台数は前年度比0.9％減の101万0353台とほぼ横ばいで、2年連続のマイナスとなった。
スズキの世界販売、3年連続プラス 2023年度実績
スズキは4月25日、2023年度（2023年4月～2024年3月）の生産・国内販売・輸出実績を発表。世界販売台数は前年度比5.6％増の316万7908台で3年連続プラスとなった。
スバルの世界生産台数、1割増で2期連続プラス 2023年度実績
SUBARU（スバル）は4月25日、2023年度（2023年4月～2024年3月）の国内販売・生産・輸出実績を発表。世界生産台数は前年比10.9％増の96万9535台で、2期連続のプラスとなった。
【株価】アイシンが急落、今期増益見通し、増配も市場予想に届かず
26日の日経平均株価は前日比306円28銭高の3万7934円76銭と反発。半導体関連株などに海外勢と見られる買いが入り、長期金利の上昇一服が相場を支えた。
進化するスバルの「アイサイト」、一味違う技術…有料会員記事ランキング
4月19～25日のプレミアム会員向け記事＝ビジネス、キーパーソンインタビュー、人事情報に関する記事について、アクセス数を元に独自ポイントで集計したランキング。今週は、スバルのADAS・自動運転技術に注目が集まった。EV時代におけるマツダや日産の動向も上位にランクインした。
マツダの世界販売、11.8％増で6年ぶりのプラス 2023年度実績
マツダは4月25日、2023年度（2023年4月～2024年3月）の生産・販売・輸出実績を発表。世界販売台数は前年度比11.8％増の124万0668台で6年ぶりのプラスとなった。
ホンダの世界生産、5年ぶりのプラス 2023年度実績
ホンダは4月25日、2023年度（2023年4月～2024年3月）の生産・国内販売・輸出実績を発表。世界生産台数は、前年度比7.8％増の411万7851台で5年ぶりのプラスとなった。
日産の世界販売、6年ぶりのプラス 2023年度実績
日産自動車は4月25日、2023年度（2023年4月～2024年3月）の生産・販売・輸出実績（速報）を発表。グローバル販売台数は前年度比8.8％増の344万7051台、6年ぶりに前年度実績を上回った。
24時間安価に利用可能な「オールタイムレンタカー」、会員数1万5000人突破！
バリュートープは4月25日、同社が展開するカーシェア型LCCレンタカー「オールタイムレンタカー」の登録会員数が1万5000人を突破したと発表した。
【株価】トヨタが反落、米ネット大手と戦略提携報道も株価は反応せず
25日の日経平均株価は前日比831円60銭安の3万7628円48銭と急反落。前日900円強上昇したとあって、米国株安、円安の進行を受け、幅広い銘柄が利益確定の売りに押される展開となった。
![中国製部品の急成長で2025年以降日本製の車載半導体は使われなくなる…名古屋大学 山本真義 教授[インタビュー] 画像](/imgs/p/98Pt1Hwy4R8QR20udZ3fi35P30FKQkNERUZH/2003386.jpg)
中国製部品の急成長で2025年以降日本製の車載半導体は使われなくなる…名古屋大学 山本真義 教授[インタビュー]
来たる5月31日、オンラインセミナー「分解して見えた中国製BEVの現在地と日本自動車業界が執るべき技術戦略」が開催される。セミナーに登壇するのは、名古屋大学 未来材料・システム研究所 教授 博士（工学） 兼 名古屋大学大学院 工学研究科 電気工学専攻 教授 の山本真義氏。
トヨタ基金が主催、自転車の事故を削減するためのシンポジウム開催
トヨタ・モビリティ基金（TMF）が事務局を務める「タテシナ会議自転車・二輪」分科会では、自転車事故の削減を目指し、「自転車事故削減に向けた新たな官民連携のあり方」に関するシンポジウムを開催した。
ミクニ・人事情報 2024年5月1日付
株式会社ミクニ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：生田 久貴）は、2023年4月1日付の執行役員その他の人事異動、6月下旬開催予定第101回定時株主総会付の取締役の異動について下記の通り発表しました。
【株価】テスラが時間外取引で10％強上昇、決算不振もテコ入れ策が評価される
24日の日経平均株価は前日比907円92銭高の3万8460円08銭と大幅続伸。米ハイテク株高を背景に、半導体関連株、輸出関連株が買われた。
カワサキモータース、メキシコでオフロード四輪車の量産開始
カワサキモータースは、メキシコでオフロード四輪車の量産を開始。KMXは3万台の生産能力を持ち、将来的には10万台に拡充する計画。北米市場の需要増加に対応するため、設備投資を進めており、2025年までに売上を2倍に拡大する計画を持っている。
