各国の経済と人々の生活を支える自動車産業は、世界的なカーボンニュートラル達成への動きを受け変革が求められている。その大きなうねりの中で、自動車メーカーをはじめとした関連企業はどのような経営戦略を打ち出していくのか。新連載「池田直渡の着眼大局」では自動車ジャーナリスト・自動車経済評論家である著者が、企業動向や国の政策などを紐解きながら自動車業界の現状と未来に迫る。
100年に一度の変革の時代、などと叫ばれる自動車業界の地殻変動の中で、自動車のデザインはどうあるべきか? 新連載『和田智のカーデザインは楽しい』では、カーデザイナー和田智が、自由に思考を迸らせながら、自らのデザイン・ランゲージとリソースを駆使して、次の時代のデザインに求められる要素を照らし出す。
EVのこれからについて、製品、戦略、開発力、インフラなどさまざまな視点からモータージャーナリストの岡崎五朗氏が語るインタビュー連載企画「EV新時代到来」。
連載概要
2024年にトラック業界に起きる物流崩壊(物流クライシス)とは何か? 日本経済を支える物流構造を明らかにし、トラック輸送業界が抱える課題とその解決法を解説する。
本田技術研究所やサムスンSDIなど車載電池の第一線で研究開発に携わってきた名古屋大学未来社会創造機構客員教授である佐藤登氏が車載バッテリーの最前線をレポートする。
タタモーターズの取締役会は、同社を商用車事業(CV)と乗用車事業(PV、EV、JLR)の2つの独立した上場企業に分割する提案を承認した、と発表した。
製造業は工場で使用する電力もカーボンニュートラルを目指す必要がある。そのためには、グリーン電力の調達以外にゼロカーボンでのコジェネレーションの活用も注目されている。
7日の日経平均株価は前日比492円07銭安の3万9598円71銭と続落。買いが先行して始まったが、利益確定の売りに押されマイナス圏へ。引けにかけ売り圧力が強まり、下げ幅を拡大した。
コンチネンタルは3月5日、2023年に世界の量販EVメーカー全10社にタイヤを供給した、と発表した。
◆ホンダのEV戦略はどうなる? ◆フィールを大事にするハイブリッドシステム ◆e:HEVの仕組み…エンジン撤退を考えているように思えるか? ◆新型アコードは速くてコントローラブルなスポーツセダン
住友電装(本社:三重県四日市市、代表取締役執行役員社長:漆畑憲一)は、2024年2月16日付・3月16日付の人事異動について下記の通り発表しました。
本田技研工業株式会社(本社:東京都港区、取締役代表執行役社長:三部 敏宏)は、2024年7月1日付の人事異動について下記の通り発表しました。
6日の日経平均株価は前日比6円85銭安の4万90円78銭と小幅続落。米国株安を受け売り先行で始まったが、香港などアジア市場の堅調を背景に下げ渋る展開となった。
・いすゞとティアフォーが資本業務提携 ・自動運転レベル4の路線バス開発へ ・いすゞがティアフォーに60億円出資
フォルクスワーゲングループは3月5日、傘下の充電サービス会社「Elli」の欧州充電ネットワークを、グループ外の移動サービス会社「SIXT」社の新開発アプリで利用可能にした、と発表した。
ニデック(旧 日本電産)株式会社(本社:京都市南区、代表取締役社長執行役員 小部 博志)は、2024年4月1日付の人事異動について下記の通り発表しました。
BMWグループとNTTデータは3月5日、ルーマニアに合弁会社を設立する契約に署名した。これにより、BMWグループはグローバルな企業ITネットワークの拡大を進め、ソフトウェア分野での才能と経験を確保する。
トヨタ自動車(以下、トヨタ)は3月5日、車載用電池の量産体制を強化するため、プライムアースEVエナジー(以下、PEVE)を完全子会社化すると発表した。完全子会社化は、パナソニックホールディングス(以下、パナソニックHD)との合意のもと、3月下旬に実施される予定だ。
5日の日経平均株価は前日比11円60銭安の4万97円63銭と小反落。海外投資家の先物への買いを背景に、プラス圏に浮上する場面もあったが、利益確定の売りがわずかに勝った。
4日の日経平均株価は前週末比198円41銭高の4万109円23銭と続伸。先週末の米国株高を背景に、幅広い銘柄に買いが入り、初の4万円台に乗せて取引を終えた。