米国株高、国内景気の改善期待を背景に海外投資家の買いが幅広く入り、全体相場は大幅続伸。平均株価は昨年4月以来1年4ヶ月ぶりに1万2000円台を回復した。
衆院解散で懸念材料出尽しとの見方が強まり、全体相場は続伸。平均株価は4日ぶりに1万1900円台を回復した。海外投資家が買い越しとなったことも安心感を誘い、主力株に幅広い買いが入った。自動車株は高安まちまち。
朝方から政局の混乱を懸念する売りが優勢だったが、参院本会議で郵政民営化法案が否決されると一転して買い戻しが入る展開。平均株価は3日ぶりに反発した。好業績株への買いが目立ち、自動車株はほぼ全面高の動きとなった。
郵政民営化法案の可決に向けた厳しさが増したことで、否決の後、衆議院解散総選挙のシナリオに対する警戒感が強まり全体相場は続落。自動車株も全面安となった。
全体相場は反落。前日平均株価が年初来高値を更新したことで、達成感からの売りが勝る展開となった。自動車株も全面安。
米国株高を受けて高く始まったが、利益確定の売りに全体相場は5日ぶりに反落。自動車株は高安まちまちとなった。
ホンダ系列の部品メーカーの人気がアップ。業績上方修正の期待が高まる燃料タンク・サンルーフの八千代工業が300円高の2090円とストップ高。プレス部品のヒラタ、排気部品のユタカ技研が年初来高値を更新した。
米国株高を好感し全体相場は3日続伸。株式市場では好業績企業と業績不振企業が明暗を分けており、自動車株は全面高となった。
内外景気の好転に対する期待から買いが入り、全体相場は続伸。自動車株は高安まちまちとなった。トヨタ自動車が、2005年の世界販売計画を731万台（従来計画718万台）に上方修正。株価も10円高の4240円と3日続伸した。
企業業績の改善期待から輸出関連株、ハイテク株が買われ、全体相場は反発。平均株価は4月8日以来の1万1800円台を回復した。外為市場で円相場が1ドル＝112円台に下落したことも支援材料となり、自動車株は全面高となった。
