ホンダ、「レトロな軽EV」投入で低迷する国内市場巻き返しへ［新聞ウォッチ］
国内の市場では軽自動車が主力商品のホンダが、電気自動車（EV）でも昨年売り出した商用車タイプの『N-VAN e:』に続いて2車種目となる乗用車の新型『N-ONE ｅ:』（エヌワンイー）をきょう（9月12日）から発売するという。
三井化学・出光興産・住友化学の3社、国内の汎用樹脂事業を統合へ［新聞ウォッチ］
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウオッチ・・・。
スズキ、脱炭素に向けた車体の軽量化技術確立にめど、目標の8割達成へ［新聞ウォッチ］
「地球に、人にやさしいこととは何か?」――そんな素朴な疑問から軽くて安全なクルマづくりに取り組むスズキが、部品や仕様の変更により、車体の重さを80キログラムまで減らす軽量化技術にめどがついたという。
業績好調の三菱電機が希望退職募集、53歳以上の社員約1万人が対象［新聞ウォッチ］
定年を迎える前に希望退職を募集する場合は、例えば、一般的には業績不振の日産自動車のように人件費の削減などのリストラを目的とするケースが頭に浮かぶが、三菱電機の場合は過去最高益を更新する中で「人員構成の若返り」をはかるための早期退職のようだ。
石破首相が退陣表明、自動車など米関税交渉「15%」合意で区切り［新聞ウォッチ］
「米国による関税措置の交渉に一つの区切りがついた今こそが“しかるべきタイミング”と考えて後進に道を譲る決断をした」ようだ。
「ながらスマホ」は即、反則金…警察庁、自転車の「青切符」導入前に「ルールブック」作成［新聞ウォッチ］
自転車利用者の交通違反に「青切符」を交付して反則金を納付させる新たな制度が2026年4月から導入されるが、例えば「ながらスマホ」や「歩道走行」」などでもどのような場合が違反行為となるのかも気になるところだ。
ニデック、経営陣関与疑う不適切な会計処理発覚で「第三者委員会」設置［新聞ウォッチ］
ニデックでは、本社やグループ会社を含めて新たに経営陣が関与した不適切な会計処理の可能性のある事案が見つかり、第三者委員会を設置して、調査を始めたという。
国交省、日本郵便の軽貨物車も使用禁止、運転手への不適切点呼で［新聞ウォッチ］
「郵便 軽バン使用禁止」（読売）や「軽貨物車も停止処分へ」（朝日）の大見出しをみると、まるで何か車両に不具合が発生して使えなくなるのかと勘違いしてしまいそうだが、処分の対象は郵便物の配送などでハンドルを握る運転手への点呼に問題があるようだ。
「観測史上最も暑い夏」でも冷え込む国内自動車市場、8月の新車販売8.3%減［新聞ウォッチ］
各社とも新型車の導入が少なかった8月の国内新車販売台数（軽自動車含む）は、前年同月比8.3%減の30万1221台。2カ月連続のマイナスで、トヨタ自動車をはじめ、ホンダ、日産自動車など主要メーカーが2ケタ減と大幅に落ち込んだという。
“番狂わせ”の都市対抗野球、トヨタ自動車初戦で敗退、三菱自、スバルは2回戦へ［新聞ウォッチ］
先週の8月28日に東京ドームで開幕した都市対抗野球大会もすでに5日目を迎えるが、各都市で予選を勝ち抜いた社会人代表の出場32チームの熱闘ぶりは主催する毎日新聞が連日、スポーツ面などに詳しく取り上げている。
