ホンダ社長「EV販売鈍化は一時的。電動化に向けた道筋は進んでいく」
日本自動車工業会の三部敏宏副会長（ホンダ社長）は9月19日の定例記者会見で世界的に電気自動車（EV）の販売が鈍化していることについて「中長期的な観点で浮き沈みがある中で、電動化、カーボンニュートラルに向けた道筋は進んでいく」との認識を示した。
ジャパンモビリティショー「ビズウィーク」2024の開催が決定 10月15-18日に幕張メッセで
日本自動車工業会は、ジャパンモビリティショーの2024年バージョンの名称を「JAPAN MOBILITY SHOW BIZWEEK 2024」（ジャパンモビリティショービズウィーク2024）に決定した。
「バイクの日」秋葉原に最新モデルずらり、楽しさ、安全を啓発 小池都知事は「脱炭素」アピール
8月19日の「バイクの日」にちなんで、日本自動車工業会と日本二輪車普及安全協会は二輪車ユーザーや広く一般に交通安全を啓発するイベント『8月19日はバイクの日 HAVE A BIKE DAY』を開催した。
8月19日は「バイクの日」、秋葉原で今年もイベント開催 あの「黄バイ」展示も
二輪車の交通事故撲滅を目的として制定された「バイクの日」8月19日に、日本自動車工業会と日本二輪車普及安全協会は、『8月19日はバイクの日 HAVE A BIKE DAY』を開催する。会場は昨年に引き続き東京・秋葉原の「アキバ・スクエア」。
どのくらい？ コスト上昇分の価格転嫁、サプライチェーンで進む取り組み
自動車業界で適正な価格転嫁に向けた取り組みが加速している。サプライチェーン企業のうち、コスト上昇分を販売価格やサービス価格に「転嫁できている」とした企業の割合は合計で8割を超えたが、上昇分の「2割未満」とした企業が最も多かった。
「変わらなきゃ」自工会 片山新体制「個社の問題」も逃げずに議論［新聞ウォッチ］
トヨタ自動車など国内の大手自動車メーカーで組織する日本自動車工業会（自工会）が、今年1月に就任した片山正則会長（いすゞ自動車会長）の新体制の下で、早くも“変身”しつつある。
ジャパンモビリティショー2024はビジネスイベントに…10月に幕張メッセでの開催が決定
日本自動車工業会（会長：片山正則）は、「JAPAN MOBILITY SHOW 2024」（ジャパンモビリティショー2024）を10月15日から10月18日まで、千葉市の幕張メッセにおいて開催する。5月23日の記者会見で発表した。
下請代金の適正取引方針を自工会が発表…原材料費やエネルギー費の上昇分を全額転嫁
日本自動車工業会は5月23日、適正取引に関する新たな方針と今後の取り組みを決定、発表した。公正取引委員会が3月、下請代金の減額について下請法違反行為の防止の取り組みを自工会に要請していた。
自工会市場動向調査…乗用車ユーザーの3割がEV購入検討も、2輪ユーザーではわずか4％
日本自動車工業会は4月17日、2023年度に実施した国内の市場動向調査結果を公表した。そると電気自動車（EV）の購入を検討している人は乗用車ユーザーで上昇傾向にあるものの、二輪車ユーザーでは4％にとどまっていることがわかった。
出展者数が過去最多を予定、自工会も後援…オートモビルカウンシル2024
・出展者数113で過去最大を更新
・日本自動車工業会が新たに後援
・現代アートやマルシェも充実
