新車の燃費や排ガスの検査データの改ざんまでも発覚したSUBARU（スバル）が、ようやく4月末の来週にも不正に手を染めた時期や動機についての最終調査結果を公表するという。
経済産業省が、電気自動車（EV）など次世代自動車の普及に向けた課題を官民で協議する「自動車新時代戦略会議」の初会合を開いたという。
豊田章男社長のもと、モータースポーツにも積極的に参戦しているトヨタ。本書はその黎明期にフォーカスし、当時の関係者、資料を基に克明にまとめられたものである。
中国が自動車メーカーなどの外国企業の出資制限を2022年までに撤廃することを決めた。電気自動車(EV)などの新エネルギー車は2018年中に、商用車は2020年、乗用車は2022年と、自動車業界のすべての制限を段階的に撤廃する。
『MOTO MAINTENANCE』（モトメンテナンス）vol. 137 発行：バイクブロス 価格：1389円＋税＝1500円
2019年卒業予定の学生を対象にした就職希望企業の人気ランキングは、当世学生気質を読み取れることでも興味深い。最も就職したい企業は前年4位の日本航空がトップ、2位は前年7位の総合商社の伊藤忠商事で、３位は前年同様の全日本空輸
『ベストカー』5月10日号の巻頭は、トヨタの『クラウン』と『カローラ』の新型を特集している。東京モーターショー2017でコンセプトモデルが登場し、市場への登場に向けていよいよカウントダウンだ。
安倍内閣の支持率が危険水域ぎりぎりの30%台に低下したことも、セリーグ最速の10敗に到達し，最下位でもがく巨人も気掛かりだが、働くサラリーマンにとって最も気になるのは懐具合。
2018年で創立から19年目を迎えた自動車総合ニュースメディア『レスポンス』が、初のファン感謝デーイベントを5月5日、筑波サーキット（茨城県下妻氏市）で開催する。同日同会場で開催される「筑波サーキット・カーフェスティバル2018」（以下筑フェス）と共同開催だ。
「『ぜひ進めてください』というコメントをいただいている」と、日野自動車の下義生社長兼最高経営責任者（CEO）は、50.1%を出資している親会社のトヨタ自動車との資本関係については「全く変わらない」ことを強調した。
日本からの出国する人を対象に、2019年1月7日から一律1000円を「出国税」として徴収することが決まったという。
昭文社は、『道の駅ガイド』シリーズ、全7エリア版を4月11日より発売した。
独フォルクスワーゲン（VW）が、経営トップを交代する方向で調整に入ったそうだ。最高経営責任者（CEO）のマティアス・ミュラー社長を任期途中で退任させ、VWブランド責任者のヘルベルト・ディース取締役を起用する方針だという。
車を保有していない10～20代の社会人などのうち、「車を購入したくない」層が5割を超えたそうだ。日本自動車工業会（自工会）の2017年度の乗用車市場動向調査で明かになったもの
2017年度に国内で最も売れた新車はホンダの軽自動車「N―BOX（ボックス）」で、軽自動車が１位になったのはリーマン・ショック後の2008年度にスズキの「ワゴンＲ」以来、実に９年ぶり。
米ゼネラル・モーターズ（GM）が、1990年代以来、数十年にわたって続けてきた月単位の新車販売台数の公表を取りやめ、４月からは四半期ごとの公表に切り替えるそうだ。
米電気自動車メーカー、テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）が4月１日に「テスラが経営破綻した」とツイッターに投稿。テスラ株が大幅に下落するなど、ジョークのつもりが火に油を注ぐことになったという。
新年度がスタートした4月2日は、多くの企業で入社式が行われたが、新入社員を前にしてその会社の経営トップがどんなメッセージを送ったのかも興味津々である。
最近の日本車はFFが多いしやっぱりFRは欧州車なーんて思ってる方に朗報だ。今月の『ベストカー』では、欧州プレミアムブランドに真っ向から対抗するべく誠意開発中である国産FRモデルの最新情報を掲載する。
ホンダの国内工場再編で軽自動車の生産を委託していた八千代工業の四日市製作所（三重県四日市市）を４月２日付で完全子会社化し、新社名を「ホンダオートボディー」としてスタートする。
20年近くも”同棲生活”を送ってきた日産自動車と仏自動車大手ルノーが、正式な” 結婚”に向けて協議を始めたという。
パナソニックが、自動運転のクルマを想定したキャビンや運転席などのコンセプトモデルを横浜市にある子会社「オートモーティブ&インダストリアルシステム社」内で報道陣に公開した。
SUBARU（スバル）で発覚した燃費データの改ざん問題。これまでスバルは「今月末までに調査結果をまとめる」と説明していたが、不正の原因や対象台数を精査する必要があると判断。公表は4月以降にずれ込む見通しのようだ。
おそらく、福島県の「浪江町」という地名は、7年前に発生した東日本大震災による東京電力福島第一原子力発電の放射能漏れ事故が起こらなかったならば、東北の自然に囲まれた長閑な田園地帯のこの町は世界的にも知られなかったことだろう。
SUBARUの中期経営ビジョン、“際立とう2020”において、デザインの重要性が初めて明確に記された。本書はそのスバルデザインをデザイン部責任者のインタビューを交えながら詳細に語られている。
