電気自動車やPHV（プラグイン・ハイブリッド）が普及すると、当然のように自宅で充電する人が増える。そのとき必ずやらねばならぬことがある。それは鍵をかけることだ。
三菱自動車は16日、今夏、電気自動車『i-MiEV（アイ・ミーブ）』に、補助金制度の適用で実質的な負担額が200万円以下となる新グレードを設定する予定であると正式に発表した。
インターネットの検索最大手、グーグル（Google）。その米国本社は、EV通勤者への対応という点でも、世界の最先端を行っている。
2018年までに、世界販売と収益性でトヨタを抜いて、世界一の自動車メーカーを目指すフォルクスワーゲン。同社が、積極的な環境対応車の投入プランを打ち出した。
トヨタは昨年、電気の需給バランスを監視・調整するシステム「トヨタスマートセンター」を開発。9月から青森県六ヶ所村にて6軒のスマートハウスと8台のPHVを使った「六ヶ所村スマートグリッド実証実験」を実施している。
トヨタが6月14日に発表したPHV/EV用充電スタンド「G-ステーション」。本体価格28万円という安さが話題だが、トヨタメディアサービスとしては事業主だけでなく個人客を含めた直販は初の試みとなる。
三菱自動車は15日、台湾の新竹県政府、中華汽車工業、三菱商事と電気自動車（EV）の普及に関する覚書を締結したと発表した。『i-MiEV』を、三菱商事を通じて中華汽車に導入、新竹県政府の推進するタクシープロジェクトに使用する。
東京ビッグサイトで開催されている「スマートグリッド展2011」のトヨタブースでは、6月14日に発表されたばかりの充電スタンド「G-Station（G-ステーション）」がお披露目された。
東日本大地震や相次ぐ原子力発電所の活動停止により、エネルギー供給の在り方が問いただされてきている。こうした状況は、次世代自動車の有力候補として挙げられている電気自動車（EV）の普及にどのような影響を及ぼすのだろうか。
三菱自動車工業が電気自動車（EV）の拡充に動き出した。今夏に国の補助金を控除すると購入者の負担が200万円を切る『i-MiEV』の廉価タイプを投入するのに加え、軽自動車をベースにした商用車モデル2タイプも年末に売り出す。
