13日の日経平均株価は前日比178円67銭安の3万2315円99銭と反落。米国株安、米長期金利の上昇を嫌気し、売りが先行する展開となった。
11日の日経平均株価は米国株高を好感し、前日比189円98銭高の3万1936円51銭と続伸。ただ、前日が700円強の大幅高だっただけに、上値は限定的だった。
10日の日経平均株価は前週末比751円86銭安の3万1746円53銭と大幅反発。米国株高を好感し、幅広い銘柄に買いが先行した。
6日の日経平均株価は80円69銭安の3万994円67銭と反落。米国株安が重しとなったうえ、国内長期金利の上昇も加わり、半導体関連や電子部品など主力銘柄への売りが優勢だった。
5日の日経平均株価は548円48銭高の3万1075円36銭と6日ぶりに急反発。米長期金利の低下が市場の安心感を誘い、前日まで5日間で約1800円下落したとあって、半導体関連株を中心に幅広い銘柄に自律反発狙いの買いが入った。
4日の日経平均株価は前日比711円06銭安の3万526円88銭と大幅続落。6月1日以来4か月ぶりに3万1000円台を割り込んだ。米国株安を嫌気し、幅広い銘柄に売りが先行した。
3日の日経平均株価は521円94銭安の3万1237円94銭と大幅続落。米国市場の下落、アジア市場の軟調な動きを受け、幅広い銘柄に売りが先行した。
2日の日経平均株価は前週末比97円74銭安の3万1759円88銭と3日続落。30日の米政府機関閉鎖回避が決まったことが好感され買いが先行したが、後場入り後急速に伸び悩む展開。利益確定売りが相次ぎ、マイナス圏に沈んだ。
29日の日経平均株価は前日比14円90銭安の3万1857円62銭と小幅続落。四半期末要因による機関投資家のリバランス(資産配分の調整)の売りが投資家心理の重しとなり、リスク回避の売りが優勢な展開となった。ただ、米国株高が下支え要因となり、下げ幅は限定的だった。
28日の日経平均株価は前日比499円38銭安の3万1872円52銭と大幅反落。日米の長期金利の上昇を背景に、値がさハイテク株を中心に幅広い銘柄が売りに押された。