前日の米国株の急落を受け、全体相場は3日ぶりに反落。日銀による円売りドル買い介入の効果が限定的だったこともあり、平均株価の下げ幅は今年最大だった19日を上回り、400円を超えた。輸出関連株に売りが相次ぎ、自動車株もほぼ全面安。
カナナスキス・サミットなどを控え様子見気分が強まったが、全体相場は小幅続伸。円高が一服したことで、自動車株は上げる銘柄が目立った。
前週末の米国株式の急落、急激な円高を受けて、全体像場は売り先行で始まった。しかし、日銀の円売り介入で1ドル=121円台で一服したことから、輸出関連中心に買戻しが入り、結局は反発。自動車株は高安まちまちとなった。
米国株式の先行きに対する警戒感に加え、海外投資家の売り越しが6日連続となった失望感から幅広い銘柄が売られる展開。全体相場は大幅反落となった。
米国株安を受けて安く始まったが、割安感のある銘柄に買いが入り全体相場は反発。自動車株は高安まちまちとなった。
米国大手企業の業績下方修正を嫌気し、全体相場は急反落。日経平均は今年最大の下げ幅を記録し、2月26日以来の1万0500円台割れとなった。完成車メーカーが軒並み安となった中、ホンダ系部品メーカーの八千代工業が再び人気化。
注目を集めたのが、前日比23円高の348円と急反発した三菱自動車工業。「ダイムラークライスラー社と2トン級小型トラックの開発・生産を三菱自動車に集約することに合意」と大手経済紙朝刊が報じられ、ダイムラーとの結束が一段と強まったことが評価されている。
前週末の米国株式の下落、政府の第2次デフレ対策に対する失望感から、全体相場は4日続落。1部上場企業約1400社のうち1363銘柄が下げる、記録的な全面安となった。円相場の不透明感が再び増しており、自動車株も軒並み下げた。
米国株式の急落を受けて、全体相場は3日続落。3日連続で値下がり銘柄数が1000を超えたのはバブル崩壊後初で、平均株価は約2カ月ぶりの1万1000円台割れとなった。
米国株式の反発を受けて高く始まったが、様子見気分が強まり全体相場は反落。自動車株はほぼ全面安となった。ホンダ系の部品メーカー八千代工業が、高採算の樹脂製タンクの増産、割安感から4日続伸。