ヤマト運輸とコマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ（CJPT）は7月27日、カートリッジ式バッテリーの規格化・実用化に向けた検討を開始すると発表した。
◆ビジネスモデルを生み出すだけではない、事業収益を生み出す仕組みが必要
◆EVXは親和性の高いエネルギー業界から始まった
◆再エネの地産地消を実現する“VPP”も徐々に広がっている
◆事業化が加速しつつある今、ビジネスの種はあらゆるところに
SUBARU（スバル）は7月27日、日本ライフセービング協会（JLA）が実施する「水辺の事故ゼロ」をめざす活動をサポートするため、JLA「オフィシャルパートナー」となったことを発表した。
自動車整備や用品・部品販売、ガソリンスタンドなどで働く人が選ぶ「いいクルマアワード」。スズキ「ジムニー」が初の特別賞受賞となった。「次に乗りたいクルマ」の得票が伸び、人気拡大がうかがえるジムニーについて、開発者にコンセプトや人気の秘密について聞いた。
自動車整備や用品・部品販売、ガソリンスタンドなどの現場で働く人が選ぶ「いいクルマアワード」。トヨタ「プリウス」が第2回以降5年連続の大賞を受賞した。そこで、受賞理由の大きな要因となった信頼性や同車の今後などについて、開発者に聞いた。
自動車業界では、自社で開発・生産をしないでも車種のラインナップを増やすために同業他社から車両の供給を受けて、自社のブランドで販売するケースも少なくない。
中国の自動車メーカーBYDは3台のEVとともに日本で乗用車の販売網を構築し、2025年には100店舗以上を目標としている。そこで具体的な施策や戦略について輸入元のBYD Auto Japan代表取締役社長の東福寺厚樹氏に話を聞いた。
ステンレス製骨格で想像以上に空間を自在に変形させる軽キャンパーがあれば、積み木細工の世界観を軽バン空間にすき間なくカチッと埋め込む軽キャンパーもある。その最たる例がこの三島ダイハツ『クオッカ』（東京キャンピングカーショー2022出展）。
観光シーズン真っ只中の沖縄に、異変が起きている。コロナ禍による観光客の減少で“観光の足”となっていたレンタカーを減車したものの、需要が戻りつつある今、レンタカーの供給が追いついていないという。
中国の自動車メーカー、BYDの日本法人ビーワイディージャパン（略称BYDジャパン）は、子会社のBYD Auto Japanを通じてBEVを日本に導入する。そこでBYD Auto Japan代表にその意図や展開について話を聞いた。
