SDVは、さまざまな分野の技術の融合体ともいえる。ステークホルダー、プレーヤーが多岐にわたり、多様な可能性を含んだ市場であるが、それゆえ、全体像がとらえにくい。自動車業界の今後の主戦場になるとされるSDVだが、業界としてその技術と市場をどうとらえていけばいいのか。
レスポンスセミナー「SDVの次の主戦場は「車室内」へ ～車載アプリとコンテンツが変える移動体験～」では、SDVにおける新しい市場の可能性と重要性、さらには業界のとるべき道、起こすべきアクションについて講演される。
講師は、PwCコンサルティング合同会社 ストラテジーコンサルティング Strategy&パートナー 阿部健太郎氏、PwCコンサルティング合同会社 ストラテジーコンサルティング Strategy&マネージャー 池川友裕氏、株式会社Bashow 代表取締役 程塚正史氏の3名だ。
セミナーに先立ち、3名にセミナーの目的、業界がいまどんな状況にあるのか、新しいニーズの分析などを語ってもらった。
SDVの主戦場はADASから車載アプリ・コンテンツへ
自動車業界は、従来型の車両販売のビジネスに頼っていては、成長モデルを描くことができない。中国勢の台頭による競争激化や、地政学的リスク・関税政策の変化への対応に加え、電動化やSDV、AI・自動運転などへの戦略投資が求められている。これらへの対応に伴うコストや経営資源の確保は、業界が長年積み上げてきたサプライチェーンとエコシステムによって成功、成長してきた大手ほど重荷になっている。
環境の変化により従来の取組みだけでは対応しきれなくなっている。「必要なのは業界の産業アーキテクチャの再編・再構築」だと池川氏はいう。たとえばEV（電気自動車）において、そのコストと付加価値（機能）を決めるのはバッテリーである。単にEV生産ラインをつくる、既存のラインを混流生産にする、といった対応だけでは不十分だ。コスト構造や収益モデルも作り変える必要がある。
その鍵を握るのが、車両販売後のサービスや、移動に関連するサービスにおける新たな事業機会を広げる可能性があるSDVだ（池川氏）。現在のところ、自動車業界では、新車・中古車の販売に加え、整備・補修、保険・金融など、車両の販売・保有を支えるビジネスが主要な事業領域となっている。だが、SDVは、車載アプリや外部サービスとの連携を通じて、こうした領域に加え、移動中のサービスや目的地での消費など、車両の利用・移動体験に関わる領域にも事業機会を広げる可能性がある。PwCコンサルティングのスマートモビリティ総合研究所による試算では、SDVに関連する潜在市場は2030年に、グローバルで390兆円規模*に上るとされる。
*（参考）PwCコンサルティング スマートモビリティ総合研究所ウェブサイト（https://www.pwc.com/jp/ja/services/consulting/smart-mobility-innovation-hub.html）
SDVの中核となるのは、車両開発に加えサービスやアプリケーションを提供するソフトウェアだ。車両関連のソフトウェア開発で、現在成長をけん引しているのはADAS関連だ。これに加えて、今後の伸びが予想されるのが、インフォテインメント系車載ソフトウェアの市場だ。PwCコンサルティングのStrategy&では、ADASなどを除くインフォテインメント系車載ソフトウェアの市場は2035年に、グローバルで190億ユーロ（約3兆円）になると予想している。ただし、このような市場は未知の領域のため、定量的な推定は難しいとの声もある。
車室内体験とAIエージェントが広げるSDVの価値
現時点は、AD/ADASはじめ車両開発に近い領域でのソフトウェア開発が広がっている段階といえる。だが、SDVが普及するにつれ、車室内での過ごし方や求められる機能、自動車に対するニーズの変化が予想される。
