「地球温暖化と自動車ビジネスは切っても切り離せない関係で、我々はCO2のレジームに縛られてビジネスをしているといえるが、確かに現状では地球全体のCO2の約2割が交通セクターから排出され、自動車は交通セクターの73％、地球全体の14％のCO2を排出している（Roadmap for a Low-Carbon Power Sector2050より引用）といえる」と前田氏。
IEA（国際エネルギー機関：International Energy Agency）によるEnergy Technology Perspectives 2012では地球温暖化による気温上昇を2度に抑えるシナリオが提案されているが、これを実現するには2020年からEV（電気自動車）を、2030年からFCV（燃料電池車）をかなりの量市場に投入しないと実現が難しいものとなっているという。
また“外部からエネルギーを供給する”クルマでCO2を減らす場合には、その国ごとの電力ミックスが非常に大きな影響を持つ、この点について前田氏は「震災後の日本は、震災前に比べると化石燃料由来の電力が増えている現状であり、日本全体の、発電セクターからのCO2排出量は増加し、EV・PHEVのW2W（Well-to-Wheel：一次エネルギー採掘から走行まで）CO2も増加している」とし、IEA Energy Balances of OECD Countries 2014より日本の発電の電力構成の推移を示すグラフをスライドに映しながら説明する。
