トヨタ自動車は、「初代コネクティッドカー」として6月に新型『クラウン』と『カローラスポーツ』を発売し、業界では先駆的な「つながる」技術の本格導入を始めた。2020年までに日米では、ほぼすべての乗用車をコネクティッドカーとする計画……
ホンダは小型ビジネスジェット機『ホンダジェット』の日本での受注を始め、2019年前半には顧客への引き渡しが始まる見込みとなった。15年末に米国で初号機を納入し、中南米、欧州、中国を含むアジア、中東へと販路を拡大してきたが、ようやく母国の空を飛ぶことになった。
マツダの小飼雅道社長は、4月27日の決算発表の席上、5年後の2023年度に200万台のグローバル販売を目指す中期の成長戦略を提示した。その実現のために商品開発でのアーキテクチャー(設計概念)は、同社の強みでもあった「一括企画」から…
電気自動車(EV)やハイブリッド車(HV)など次世代車のなかで、「優先して購入を検討する」というユーザーの割合が増えたのはEVのみという、国内での調査報告が出た。
燃料電池車向け水素ステーションの整備を促進するため、自動車メーカーやエネルギー、商社、金融事業者が設立した「日本水素ステーションネットワーク」(ジェイハイム)が3月5日に都内で記者会見を開き、事業に着手した。
世界の自動車メーカーの2017年新車販売台数を連結またはグループベースで集計した。各社の発表データに基づくもので、一部は卸売りや出荷での集計となっている。
トヨタ自動車が2017年暮れに、電気自動車(EV)やハイブリッド車(HV)など電動車の中期的な展開ビジョンを発表した。
電動化やシェアリングといったクルマの新たなテクノロジーや使われ方など「100年に1度という大変革」(トヨタ自動車の豊田章男社長)の動きは加速し、個々の企業ベースでは、数年先の経営の健全性を左右するような舵取りを迫られる年となろう。
トヨタ自動車の予防安全技術パッケージである「Toyota Safety Sense(トヨタ セーフティセンス)」が2018年の初めから第2世代に切り替わる。15年から導入してきた最初のシステムが計画通りに展開できたのを受けて進化版につなぐ。
日産自動車とSUBARU(スバル)で明るみに出た無資格者による完成車検査問題は、いつしか不正を埋没させてしまう長年の慣行の恐ろしさを見せつけた。
マツダが、「HCCI」(予混合圧縮着火)という燃焼方式による新開発ガソリンエンジン「SKYACTIV-X」を搭載した試作車のメディア向け試乗会を開くなど、2019年に予定している商品化に向けて着々と歩を進めている。
◆販売計画は歯切れ悪く……
トヨタ自動車とマツダが資本業務提携で合意し、「持続性をもった協力関係」(豊田章男トヨタ社長)をスタートさせた。2015年5月の提携基本合意から2年余りをかけるという慎重な交渉を経て、世界の自動車産業の激変期をともに生き抜く包括的な内容に漕ぎつけた。
◆25年にはEVなどの新エネ車を700万台販売する
ホンダの中国販売が好調を続けている。2015年に100万台(前年比32%増)と初めて大台に乗せた後、16年は125万台(25%増)、今年1~5月も53万5800台(前年同期比20%増)と過去最高ペースになっている。好調の大きな要因は……