「日産が全個体電池の技術開発をリードし、三菱もルノーも共同活用することで、（3社）連合がさらに強くなる」。日産自動車の内田誠社長兼最高経営責任者（CEO）がこのように述べると……
27日に行われた日本自動車工業会（自工会）の記者発表では、年頭理事会によって決定された自工会としての22年以降の取り組み、業界の優先検討事項5つが提示された。発表内容をもとに、国内自動車産業が抱える問題を考えてみたい。
テスラ（Tesla）は1月26日、2022年以降の数年間の世界販売（納車）の平均伸び率が、50％増となる見通しを発表した。
日産自動車、三菱自動車工業、ルノーの日仏アライアンス3社は1月27日、オンラインで各社首脳による記者会見を開いた。
スズキは、国内完成車工場3拠点の操業停止日程を追加。1月27日・28日・31日の2勤を停止すると発表した。
SUBARU（スバル）は、1月28日から2月8日までのうち6稼働日、国内生産拠点の操業を一時停止すると発表した。
テスラ（Tesla）は1月26日、2021年通期（1～12月）決算を発表した。前年実績に対して、およそ7.6倍の増益を達成している。
ホンダの三部敏宏社長は、ソニーグループが電気自動車（EV）事業参入の検討を表明したことについて「新規参入は歓迎したい」との考えを示した。三部社長は日本自動車工業会が1月27日に行ったオンライン記者会見で同会副会長の立場からコメントした。
日本自動車工業会は1月27日、豊田章男会長（トヨタ自動車社長）と三部敏宏副会長（ホンダ社長）ら正副会長による記者会見をオンラインで開いた。
阿部商会は、同社が取り扱う豪州スポーツマフラーブランド「REMUS（レムス）」の新商品として、VW『ゴルフ GTI』新型用マフラーを1月下旬より発売する。
