今週は、池田直渡氏によるカーボンニュートラルの解説記事に注目が集まった。日産の環境プロジェクト「NISSAN ZERO EMISSION FORUM 2024」や、その他次世代の燃料電池の技術や車両に関する発表などにも注目が集まった。
ボッシュ（Bosch）は2月7日、2023年通期（1～12月）決算を発表した。売上高は前年比8%増の916億ユーロ。支払金利前税引前利益率（EBIT）は5%に上昇している。
インフィニオン・テクノロジーズ（以下、インフィニオン）は、ホンダと戦略的協力関係を構築するための覚書を締結した、と発表した。
ポールスター（Polestar）は、中国の浙江吉利控股集団（吉利）が主要株主になる可能性があると発表した。ボルボカーズはポールスターへの資金援助を段階的に終了するという。
住友ゴム工業は2月7日、電気自動車（EV）の電費性能向上に貢献する「タイヤ空力シミュレーション」技術を開発したと発表した。この技術は、タイヤの転がり抵抗だけでなく、タイヤ周りの空気抵抗の低減がEVの性能向上に不可欠であることに着目している。
円安を追い風に過去最高の好決算が相次ぐ大手の自動車メーカーでは、今春闘で高い賃上げ要求の動きが広がっているようだ。
スズキは2月7日、2023年4～12月期（第3四半期累計）の連結決算を発表。為替影響に加え、半導体不足影響の解消やコストに見合った適正な販価設定等の取組みにより、売上高・各利益とも過去最高を記録した。
EV化が進む中、IT技術やAIの重要性がより一層高まっている。日本アイ・ビー・エム の鈴木のり子氏は、EV市場の現状と今後、またその開発におけるAI導入の傾向や可能性についてどう考えているか。2月21日に開催されるオンラインセミナー「CES2024レビュー EVとAIから自動車産業の未来を探る」を前に、話を聞いた。
トヨタ自動車は2月5日、物流の効率化に関する取り組みについて説明を行った。4月1日の「働き方改革関連法」施行を控え「物流の2024年問題」が目前に迫っているが、同社は以前から物流ドライバーの人手不足やCO2削減に対応するため、「引き取り物流」や25m連結フルトレーラーの導入などを行っている。
トヨタ自動車（Toyota）の米国部門は2月6日、ケンタッキー工場に13億ドルを投資し、新型の3列シート電動SUVを生産すると発表した。
