矢野経済研究所は、ディーゼル乗用車に関するユーザー意識調査を実施し、その結果を発表した。日本のユーザーのディーゼル乗用車に対するイメージを分析することで、日本市場へのディーゼル車普及の可能性を探ることを目的に実施した。
欧州委員会は、先頃、状況に応じて明るさの変わるヘッドランプを承認する草案を採択した。欧州議会の採択などを経て、2年以内に実用化される。
イギリスのBMWは、2006年1月より、古くなったクルマを無料で引き取ってリサイクルするスキームを開始する。
アメリカの『U.S.News』誌が、ガソリン高から燃費について気にするようになった読者のためにユニークな指数を発表した。その名も「マッスル・パー・ガロン」。1ガロンでどれだけのhpが得られるのかを計算したインデックスである。
日産自動車は、『レスポンス』を手掛けるIRIコマース＆テクノロジーが提供するガソリンの販売価格情報を、日産のカーナビ向け情報サービスである「カーウイングス」で顧客に提供するサービスを18日から開始した。
燃料電池車の技術について、世界統一基準を設けるための初めての専門家会議が19日、都内で開かれた。日本は世界に先駆けて3月に施行した燃料電池車の環境・安全に関する技術基準を紹介し、世界統一基準への採用を働きかける。
矢野経済研究所が行ったユーザー意識調査で、わが国はいまだにディーゼル車に対するネガティブイメージが強いことがわかった。
住友ゴム工業は、10月からタイヤを生産している名古屋工場で、発電機定格出力7000kWの大規模なコージェネレーションシステムを導入したと発表した。
このところガソリン高からSUVの売り上げが低迷している事を受け、GMでは新たなインセンティブとして、SUVとピックアップトラックの購入者に500ドル分のガソリンカードをプレゼントするキャンペーンを開始した。
トヨタ自動車は、『カローラ』『ヴィッツ』『RAV4』など16車種の灯火装置と制動装置に不具合があるとして、リコールを届け出た。対象は00年5月から02年8月までに生産した127万2214台。1件のリコールとしては過去最高の対象台数。
