日産自動車の星野朝子専務執行役員は2月8日に横浜市にある本社で開いた決算説明会で、いわゆる完成車の無資格検査問題の影響について「オーダーの方はほぼ力強く戻ってきたと思っている」との見解を示した。
首都高速は8日、今季の積雪対策を公表した。1月に発生した積雪による96時間の通行止めを検証し、積雪時の対策をより明確にした。キーワードは「早期の実施」と「体制の増強」だ。
ホンダのインド法人、ホンダカーズ・インディア・リミテッドは2月7日、インドで開幕したデリーモーターショー2018(オートエキスポ2018)において、新型『CR-V』と『シビック』をインド市場に投入すると発表した。
三菱マテリアルは、グループ会社3社で新たに品質データの改ざんが発覚したと発表した。
SUBARU(スバル)の岡田稔明取締役専務執行役員は2月8日に都内で開いた決算説明会で、いわゆる無資格検査問題が国内販売に与える影響について「それほど今のところは大きくはない」との見解を示した。
高速バス運行のヒューマンエラー予防施策はいま、どんなフェーズにあるか。その一端を、東京・新木場のWILLER EXPRESS JAPAN 新木場拠点で垣間見た。
米国のEVメーカー、テスラは2月7日、2017年通期(1~12月)決算を公表した。
SUBARU(スバル)が2月8日に発表した2018年3月期の第3四半期累計(4~12月期)連結決算の営業利益は、完成検査不正に伴う費用計上で、前年同期比0.1%減の3063億円と横ばいになった。通期の利益予想は従来の数値を据え置いた。
首都高速道路は、交通事故の多発地点となっている堀切・小菅ジャンクション間(内回り)と板橋・熊野町ジャンクション間(内回り・外回り)を、現在の3車線から4車線に拡張すると発表した。
各国の自動車メーカーが相次いで“脱ガソリン車”を掲げ、自動車の電動化が加速している。それに伴い、搭載される「二次電池(バッテリー)」の性能向上が、普及に向けての大きな課題となっている。今、電池開発の現場では何が起きているのか。