高齢化が進む和歌山の過疎地　トヨタの超小型BEV『C＋pod』が救世主に乗り出す

トヨタカローラ和歌山株式会社（代表取締役社長：西川直人）は、和歌山県海草郡紀美野町長谷毛原地区にて、高齢化が進む中間山地における超小型BEV（Battery Electric Vehicle）トヨタ『C＋pod』（シー・ポッド）の有効性を探る実証実験を2021年9月1日より開始すると発表した。

今回の取り組みは、『C＋pod』のカーシェア実証実験を通じて、中間山地における高齢者の移動に関しての有効性と、地域活性化への波及効果検証を実施すると同時に、脱炭素社会実現に向けて、高齢化が進む過疎地でのBEVの有効性も探るというもの。

この実証実験では、スマホひとつで簡単に使用できるトヨタのカーシェアサービス「トヨタシェア」を活用。都会でのカーシェアリングサービスを、敢えて用いることで、地域住民が好きな時に自由に利用することができるなど、究極の利便性の追求が狙いとしてある。

また、超小型BEVは軽自動車より一回り小さいサイズのため、高齢者にとっても使い勝手が良いというメリットがある。後期高齢者割合63.3％（人口426人、65歳以上256人（60.1％）、75歳以上人口は162人という極めて高齢化が顕著な長谷毛原地区は、住居は幹線から離れた谷沿いの道幅の狭い支線沿いに点在し、独居や高齢者夫婦のみの世帯が多く、車の運転ができない方や運転に不安のある方も多い地域。ガソリンスタンドや商店も少なく、コミュニティバスの運行本数も限られている
ため、移動を伴う病院や買い物などは、高齢者にとって大きな負担となっているのが現状。周辺15キロ圏内にはガソリンスタンドが3件あるものの、次世代の担い手がいないため、近い将来消滅の可能性が極めて
高い点が危惧されている。

今回実証実験に用いられる『C＋pod』は、細い道路や狭い駐車場も安心の超小型サイズで、最高時速60km/h、満充電で150kmの走行が可能。トヨタの安全装備も備えており、谷沿いの狭い道路でも安全な移動を提供することができるとして住民からの期待も大きい。