【新聞ウォッチ】ホンダ 急回復…近藤副社長「研究開発体制、シビアに見直し」

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気になるニュース・気になる内幕…今日の朝刊(朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版)から注目の自動車関連記事をピックアップ、内幕を分析するマスメディアクルージング。

2009年10月28日付

●ニッケル水素電池子会社,三洋、国内企業に売却へ(読売・2面)

●安くて便利、スタンドで車を借りる(読売・17面)

●郵政副社長も大蔵OB新経営陣、きょう決定(朝日・1面)

●高速無料「我が県に」先取り効果を渇望(朝日・2面)

●ホンダ上方修正、営業利益1900億円(朝日・13面)

●1円で3キロ走る電動バイク、愛知のメーカー来春発売(朝日・15面)

●中古スポーツEV、ガリバー来春にも発売(産経・11面)

●GM閉鎖工場買収を発表、「プラグイン車」量産、米VBフィスカー(日経・9面)


ひとくちコメント

ホンダの2010年3月期の連結純利益が前期比13.1%増の1550億円になる見通しという。7月29日に発表した時点では60%減の550億円を想定していたが、1000億円の増額となる見込み。

きょうの各紙にも「自動車大手で今期に増益を見込むのはホンダだけで、他社を大きくリードしている」(日経)などと、「ホンダの業績が急回復している」という、久しぶりの明るいニュースとして取り上げている。

決算発表の席で近藤広一副社長は「研究開発体制についてもこれまでは自由闊達な面があったが、それを将来のラインナップと仕込みを効率よくやれるようにシビアに見直した」と強調した。

「アキュラ」ブランドの国内投入をめぐっては賛否両論が飛び交い断念するのが遅れたが、昨年秋のリーマンショック後は「F1の撤退」などに見られるように、残すものは残し、切り捨てるものは切り捨てるという変化対応のスピード経営が功を奏したものとみられる。
《福田俊之》

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