ゼロスポーツ…EVは商用から普及する

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ゼロスポーツは2001年に軽トラックEV『ゼロEVセラビュー』を発売、以来8年にわたってEVを販売し続けている。同社は7月より郵便事業向けに従来の集配車をEV化した「エネルギー代替車両」の納入を開始した。中島徳至社長は「郵便事業のEV導入をきっかけに、商用車からEV普及が広まるだろう」と語る。

ゼロスポーツが郵政事業に向けて納入を開始した「エネルギー代替車両」は、従来集配車として利用していたガソリンエンジン車のパワーユニットをバッテリーとモーターに置き換えてEV車両へと改造する、というもの。リチウムイオンバッテリーを搭載し、専用の充電器を使用して8時間での満充電が可能だ。「他社のEVとは異なり、現在の集配車をそのまま流用できるのがメリットです」(中島社長)

「20世紀の日本の自動車メーカーは、『私たちが作ったクルマをさぁ乗りなさい』というスタンスで提供してきた。それにユーザーは合わせるしかなかったんです。この10年位で、ユーザーの需要に対してクルマをつくることができるようになった。しかし、大メーカーでは100台や200台の需要では商売にならない。ゼロスポーツではそこをターゲットに要求に応えてきました」

「商用車の種類というのは商売の数だけ、数えきれない程ありますが、それら全てに我々は対応できると考えています。それは今まで『少ロット・多品種』生産でアフターパーツ、チューニングをやってきた当社だからこそできることです。花屋にしろ豆腐屋にしろ、そして郵政でのEVについても、徹底したターゲッティングを行いアフターパーツを扱ってきた当社にとっては全部同じ見方ができるんです。」

商用軽EVの市場は、2002年の販売台数が31台、03年が27台、07年でわずか2台と非常に小さなマーケットだった。しかし、08年12月に郵政がEVを導入すると発表した事で市場は大きく変わる、と中島社長は語る。現在、郵政が保有する集配車は22000台。ゼロスポーツでは年間1000台のエネルギー代替車両への入れ替えを見込んでおり、「EV市場は垂直立ち上げに近い状態になる」としている。

中島社長は「EVは商用から広まって行くと考えています。我々はそこに集中した投資を行っています」として、市販EVとは全く異なった層を狙って行く考えだ。
《宮崎壮人》

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