気になるニュース・気になる内幕…今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップ、内幕を分析するマスメディアクルージング。
2008年11月26日付
●1月の北米自動車ショー、日産、スズキ、三菱不参加（読売・11面）
●官・民でEV普及促進、日産、ポルトガル政府と協力へ（読売・11面）
●ホンダ、燃料電池車リース開始、箱根駅伝でも使用へ（読売・11面）
●期間従業員ら計700人削減へ、ふそう、日産ディーゼル（朝日・13面）
●運転の癖覚え危機時に警報、新型ドライブレコーダー開発、東京農工大（毎日・28面）
●ランクル中東で人気、初の年間30万台突破へ（産経・9面）
●再建策期限あと1週間、ビッグ3未来図描けるか（東京・8面）
●電気自動車を年内試験配備、郵便事業会社（日経・5面）
●北米車在庫100日分超す 適正水準の倍近く（日経・13面）
●トヨタ、仏で2割減産（日経・13面）
ひとくちコメント
日産自動車、三菱自動車、スズキの3社が来年1月に米デトロイトで開かれる「北米国際自動車ショー」（デトロイトモーターショー）への出展を相次いで見送ったことで波紋を呼んでいる。25日付の一部夕刊で報じられたのに続き、きょうの読売、朝日、毎日、産経などが取り上げている。
デトロイトといえば自動車産業の聖地だが、毎日は「ひえびえ自動車業界」とのタイトルで「米国市場の地位低下が鮮明になってきた」としている。産経も「米自動車市場の“地盤沈下”を象徴する出来事といえそうだ」と報じている。
日産が見送ることになったのは「米景気の悪化で自動車市場の低迷が続き、販売拡大につながる効果が見込めない」というのが理由。販売拡大が見込めないのは国内市場も同じこと。まさか、来年の東京モータショーも見合わせることはないだろうが、1000円以上もする入場券をユーザーに負担させるショーの運営方法を見直すことも必要だろう。
