自動車の販売台数で日本を上回り、中国、米国に次ぐ世界第3位に躍り出たインド市場で、大手総合商社の三菱商事が近夏からホンダなどの日本車の販売に乗り出すという。
2月14~16日の[新聞ウォッチ]連載まとめ。ダイハツの新社長にトヨタ出身者、ダイハツの春闘要求、トヨタ時価総額と、トヨタグループを中心に記事は展開しました。(12日は休日、13日は休刊日)
2月15日の東京株式市場では、日経平均株価が大きく反発し、1990年1月以来、約34年ぶりに3万8000円を超えて取引を終えたという。
トヨタ自動車やホンダなどの大手自動車メーカーの労働組合が、一斉に2024年春闘の要求書を経営側に提出し、賃上げ交渉が本格的に始まった。
「ダイハツ、社長更迭」(朝日)という刺激的なタイトルもあるものの、「引責辞任ではない」と、親会社であるトヨタ自動車の佐藤恒治社長が繰り返し否定した……
2月5~9日の[新聞ウォッチ]を振り返っていく。関東甲信が大雪で大混乱に陥った今週、高速での通行止めに関するニュースが多く舞い込んだ。
大手自動車メーカーの2024年3月期 第3四半期の決算発表がピークを迎えており、きのう(2月8日)は、SUBARU(スバル)やホンダ、日産自動車の3社が相次いで説明会を開いた。
円安を追い風に過去最高の好決算が相次ぐ大手の自動車メーカーでは、今春闘で高い賃上げ要求の動きが広がっているようだ。
1月のダイハツ工業の軽自動車『タント』の販売台数が、前年同月比66%減の4849台。1カ月ほど前の2023年12月は総合ランキングで3位という売れ筋の車種だったが、23位と順位を大幅に下げてしまったという。
近年の天気予報は当たる確率が高いなどと褒め称えている場合ではない。本州南岸の低気圧が発達しながら東へ進んだ影響で、東京23区を含む広い範囲で大雪警報が発表されたが、新交通システム「ゆりかもめ」では列車が立ち往生し、全線で一時運転を見合わせたという。
「節分」が過ぎて「立春」を迎えれば、暦の上では春になるが、気候変動の影響からさまざまな自然災害や極度の温度差が激しい環境下では、そうは問屋も卸してくれないようだ。
今週(12月26~2月1日)の記事を独自ポイントで集計したランキング。
1月29日~2月2日の[新聞ウォッチ]を振り返っていく。今週はネガティブなニュースが多く舞い込んだ。豊田自動織機では不正発覚、大分空港で『ホンダジェット』アクシデント、ビッグモーター不正問題で初の逮捕者など。
日本の自動車産業の信頼を損ない、自動車の認証制度の根幹を揺るがすようなトヨタ自動車グループによる相次ぐ不正行為の報いが、あからさまに新車の販売台数などにはね返ってきたようだ。
「ペーパーレス化」は時代の流れといえば、それまでのことだが、美しいデザインの新車のカタログをめくりながら憧れのマイカーに出会うという楽しみがなくなるのは、往年のモーターファンには残念なニュースだろう。