キャブコンらしい快適空間と乗用車感覚で操れるクラス最小のボディ：AZ-MAX「エム・ホルーヴァ プレミアム」…ふじのくにキャンピングカー＆アウトドアショー2023
AZ-MAXが「ふじのくにキャンピングカー＆アウトドアショー2023」に出展した「エム・ホルーヴァ プレミアム」は、ポップアップルーフを使い高さを抑えた使いやすいライトキャブコン。クラス最小のボディでまちなかから山道まで使いやすいキャンピングカーだ。
ソーラー発電だけでクーラー稼働可能、被災時の一時避難にも使えるキャブコン：ダイレクトカーズ「トリップ3 プレミアムエネルギー」…ふじのくにキャンピングカー＆アウトドアショー2023
ダイレクトカーズの「トリップ3 プレミアムエネルギー」は1105Wという業界最大のソーラーパネルを設置したキャブコン。太陽光による電力供給力に優れる点から、防災意識の高い静岡県の「ふじのくにキャンピングカー＆アウトドアショー2023」では話題となった。
フォロフライ、チャデモに対応した商用EVを発表…丸紅は「EVフリート管理サービス」を提案
太陽インキ製造は5月30日、商用EVの企画・設計・開発・販売事業を行うフォロフライ、総合商社・丸紅とともに「急拡大するEV市場と、需要高まる注目セクション」と題したプレスセミナーを開催した。
軽トラ積載用キッチンカーシェル「TwinX」、バンクベッド曲線仕様タイプ発売へ
自遊空間は、軽トラ積載用キッチンカーシェル「TwinX 2（ツインクス2）」のバンクヘッド部を曲線仕様とした「TwinX 2 R」の受注を6月1日より開始する。
三菱ふそう、eキャンター新型を豪州初公開…第4四半期より受注開始
三菱ふそうトラック・バス（MFTBC）は、5月18日から21日まで豪州で開催された「ブリスベン・トラックショー」にて電気小型トラック『eキャンター』新型を同国で初公開した。
水素関連の開発に注目集まる…週間会員記事ランキング
今週（5月18～24日）のプレミアム会員向け記事＝ビジネス、キーパーソンインタビュー、人事情報に関する記事について、アクセス数を元にして独自ポイントでランキング集計しました。今週は1位、2位に水素に関する話題がランクインしました。
欧州市場向け新型eキャンター、三菱ふそうポルトガル工場で量産開始
三菱ふそうトラック・バス（MFTBC）は、完全子会社の三菱ふそうトラック・ヨーロッパ（MFTE）のポルトガル・トラマガル工場で欧州市場向けの電気（EV）小型トラック『eキャンター』新型の生産を開始した。
日野、開発中の燃料電池大型トラックなど紹介予定…人とくるまのテクノロジー展2023
日野自動車は5月24日から26日までパシフィコ横浜（横浜市西区）で、7月5日から7日までAichi Sky EXPO（愛知国際展示場・愛知県常滑市）で開催される「人とくるまのテクノロジー展2023」に出展する。
平ボディタイプの1トンEVトラック、全国初納車…フォロフライ
EVベンチャーのフォロフライは、平ボディタイプのEV1トントラック『F1トラック』をスタンダード運輸（神奈川県海老名市）に納入。営業運行を開始したことを発表した。
ヤマト運輸、国内初のFC大型トラックによる実証実験開始…東京-群馬を夜間往復
ヤマト運輸は5月17日、水素を燃料とした燃料電池大型トラック（FC大型トラック）の実証実験を同日夜から開始するにあたって、その車両を報道陣に公開した。FC大型トラックの実証実験は国内初で、車両はトヨタ自動車と日野自動車と共同開発をした。
日本初、FC大型トラック走行実証を開始…物流4社が実用性を検証
アサヒグループ、西濃運輸、NEXT Logistics Japan（NLJ）、ヤマト運輸の4社は、日本初となる燃料電池（FC）大型トラックの走行実証を5月17日から順次開始すると発表した。
最大120台の同時充電対応、パワーエックスが商用EV向け充電システム発表
パワーエックスは5月16日、スマート制御やフリート最適充電機能に対応した商用EV向け蓄電池型充電システム「Hypercharger for Fleet」を発表。5月16日より先行予約を開始し、2024年第1四半期（予定）より順次出荷を開始する。
電動商用車500台以上を導入、社会実装「東京プロジェクト」始動
コマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ（CJPT）は5月15日、東京都で商用電動車普及に向けた社会実装「東京プロジェクト」を始動した。
いすゞの大型トラック向けFCシステム、開発・供給パートナーをホンダに決定…2027年導入予定
いすゞ自動車は5月15日、2027年導入予定の燃料電池（FC）大型トラックに搭載するFCシステムの開発および供給パートナーをホンダに決定し、両社で合意書を締結した。
「運賃値上げに理解得られた」トラック運送事業者の割合が30ポイントアップの63％
トラックドライバー不足による物流危機が社会問題となっている中、国土交通省は2020年4月に告示した「標準的な運賃」の活用状況について、トラック運送事業者と荷主企業を対象にアンケート調査を実施し、結果を公表した。
