インクリメントPが、2022年1月20日にジオテクノロジーズに社名を変更する。
自動車業界においては、ソフトウェアファーストやSDV（Software Defined Vehicle）という言葉から「ソフトウェア」（＝コンピュータプログラム）やその開発手法に注目が集まるが、サービス視点でSDVを見たときに重要なのはむしろ「データ」だ。
いまやグレードを問わず標準装備が当たり前となった「ADAS（高度安全運転支援システム）」の先陣を切ったのはSUBARU（スバル）の「アイサイト」だろう。独創的なステレオカメラと自動ブレーキアシストによる「ぶつからない車」は、実際の衝突事故軽減効果が認められ、瞬く間に業界に広がった。
MaaS（Mobilty as a Service）を一言で言い表すなら「移動に関する機能や価値を、テクノロジーによって拡張・強化すること」。ここで重要なのは、拡張・強化された移動がサービスとして現実世界に再現されなければならないことだ。
ジオテクノロジーズの前身は、パイオニアの子会社インクリメントＰ（IPC）だ。約1年前の2021年6月にパイオニアの資本を離れ独立した。IPC時代を含めるとジオテクノロジーズは第二創業期の只中だといえる。
2017年に両社は戦略的パートナーとして提携し、「OneMap Alliance」を結成。
「MapFan（マップファン）」をはじめカーナビゲーション向けの地図データやソフト開発、高精度地図サービスを手がけるインクリメントＰが、2022年1月20日より「ジオテクノロジーズ」という新たな社名に生まれ変わる。
ジオテクノロジーズとHEREが、どのようなヴィジョンと展開を共有して未来を創造していくのか。今回、ジオテクノロジーズの杉原博茂 代表取締役社長 CEOと、HERE Japanの高橋明宏 代表取締役社長の対談を通じて明らかにしていく。
株式会社TOKIOの城島茂社長が1月20日、都内で行われたインクリメントP社名変更・新事業発表記者会見に登壇。社名が同日付でインクルメントPからジオテクノロジーズに代わったばかり同社の杉原博茂社長とトークを繰り広げた。
デジタル地図事業などを手掛けるインクリメントPは1月20日、ジオテクノロジーズに社名を変更した。同社の杉原博茂社長は都内で会見し、地図作製などで蓄積したビッグデータと最先端技術の融合で様々な課題解決に貢献し、5年後の株式公開を目指すと述べた。
本企画では杉原氏が様々な業界トップや有識者との対談を繰り広げ、新生ジオテクノロジーズのこれからの姿を明らかにしていく。
インクリメントPが、2022年1月20日にジオテクノロジーズに社名を変更する。そう聞いても、自動車ユーザーはもとより、自動車産業界に携わる多くに人にとって、ピンと来ないのではないだろうか？
インクリメントPは、2022年1月20日付で社名を「ジオテクノロジーズ株式会社」に変更すると発表した。
新型コロナウイルス感染症流行による外出自粛もあって、通販市場の成長に勢いがついている。いっぽうでEC事業の7割が住所入力ミスによる誤配や遅配を経験、再送コストや内部人件費、カスタマーサポートの負担が増加している。ヒューマンエラーがミスの大半を占めるという。
パイオニアは3月10日、100％出資する子会社「インクリメントP（インクリメント・ピー」」を、投資ファンドのポラリス・キャピタル・グループに売却すると発表した。同日、パイオニアの矢原史朗社長がこの売却と、パイオニアが今後目指していく戦略について説明した。
パイオニアは、子会社で地図事業を展開するインクリメント・ピーの全事業を、ポラリスキャピタルグループに売却すると発表した。売却額は未公表。
日産自動車が、地図サービス「MapFan」を手がけるインクリメントPと協業し、10月4日から2021年4月30日までの6か月間実施する実証実験「トラベルトリガー」。その狙いや構想について日産自動車トラベルトリガーの安東慶人プロジェクトリーダーに聞いた。
