インクリメントPが、2022年1月20日にジオテクノロジーズに社名を変更する。
自動車業界においては、ソフトウェアファーストやSDV（Software Defined Vehicle）という言葉から「ソフトウェア」（＝コンピュータプログラム）やその開発手法に注目が集まるが、サービス視点でSDVを見たときに重要なのはむしろ「データ」だ。
いまやグレードを問わず標準装備が当たり前となった「ADAS（高度安全運転支援システム）」の先陣を切ったのはSUBARU（スバル）の「アイサイト」だろう。独創的なステレオカメラと自動ブレーキアシストによる「ぶつからない車」は、実際の衝突事故軽減効果が認められ、瞬く間に業界に広がった。
MaaS（Mobilty as a Service）を一言で言い表すなら「移動に関する機能や価値を、テクノロジーによって拡張・強化すること」。ここで重要なのは、拡張・強化された移動がサービスとして現実世界に再現されなければならないことだ。
ジオテクノロジーズの前身は、パイオニアの子会社インクリメントＰ（IPC）だ。約1年前の2021年6月にパイオニアの資本を離れ独立した。IPC時代を含めるとジオテクノロジーズは第二創業期の只中だといえる。
2017年に両社は戦略的パートナーとして提携し、「OneMap Alliance」を結成。
「MapFan（マップファン）」をはじめカーナビゲーション向けの地図データやソフト開発、高精度地図サービスを手がけるインクリメントＰが、2022年1月20日より「ジオテクノロジーズ」という新たな社名に生まれ変わる。
ジオテクノロジーズ 代表取締役社長 CEO 杉原博茂氏と、各界のキーパーソンとの対談シリーズ。今回は、SUBARU Lab所長 柴田英司氏をお招きした。
ジオテクノロジーズは、パイオニアから独立し第二創業期として、2022年6月で2年目を迎えた。今後は地図メジャーとして、Auto・GIS事業を基軸に、メタバースを中心に据えた組織変更も実施した。同社は7月8日、東京都内で「経営戦略発表会」を開催、新事業を発表した。
アリックスパートナーズが発表したEV化の動向・将来見通しによると、2024年までに主要自動車メーカーが全タイプのEVを市場投入し、競争が激しくなる。そして2035年までに世界の主要販売地域の全てでBEVが過半数を占めるという。
カーナビ向け地図ソフトを主力としてきたジオテクノロジーズは7月8日、記者会見を開催し、日本で初めて位置情報を持った「地図アイコンNFT」の提供を開始したと発表。合わせてM2Eアプリ「トリマ」の展開を北米やアジア圏などグローバルに拡大すると発表した。
ジオテクノロジーズは、カーナビなどデジタル地図上に表示される建造物やランドマークなどのアイコンに、緯度経度の位置情報を付与し、さらにNFT化した「位置情報付地図アイコンNFT」を7月8日に発売した。
ジオテクノロジーズは7月8日、M2E（Move to Earn）アプリ「トリマ」をグローバル展開すると発表した。日本、北米、APAC、インドの人の移動データを結ぶことで、社会課題を解決することを意図する。
ジオテクノロジーズ（旧インクリメントP）は、位置情報ビッグデータ解析エンジン「ロケーション エンジン」とその機能を使ったクラウド型プラットフォーム「Location AI Platform（LAP）」を提供するクロスロケーションズと資本業務提携を行ったと発表した。
ジオテクノロジーズは、移動するだけでマイル（報酬）が貯まるM2E（Move to Earn、動いて稼ぐ）アプリ「トリマ」のマイル寄付先に、ウクライナ緊急対応中の「国境なき医師団」を15日より追加した。
MaaS（Mobilty as a Service）を一言で言い表すなら「移動に関する機能や価値を、テクノロジーによって拡張・強化すること」。ここで重要なのは、拡張・強化された移動がサービスとして現実世界に再現されなければならないことだ。
ジオテクノロジーズの前身は、パイオニアの子会社インクリメントP（IPC）だ。約1年前の2021年6月にパイオニアの資本を離れ独立した。IPC時代を含めるとジオテクノロジーズは第二創業期の只中だといえる。
