インクリメントPが、2022年1月20日にジオテクノロジーズに社名を変更する。
自動車業界においては、ソフトウェアファーストやSDV（Software Defined Vehicle）という言葉から「ソフトウェア」（＝コンピュータプログラム）やその開発手法に注目が集まるが、サービス視点でSDVを見たときに重要なのはむしろ「データ」だ。
いまやグレードを問わず標準装備が当たり前となった「ADAS（高度安全運転支援システム）」の先陣を切ったのはSUBARU（スバル）の「アイサイト」だろう。独創的なステレオカメラと自動ブレーキアシストによる「ぶつからない車」は、実際の衝突事故軽減効果が認められ、瞬く間に業界に広がった。
MaaS（Mobilty as a Service）を一言で言い表すなら「移動に関する機能や価値を、テクノロジーによって拡張・強化すること」。ここで重要なのは、拡張・強化された移動がサービスとして現実世界に再現されなければならないことだ。
ジオテクノロジーズの前身は、パイオニアの子会社インクリメントＰ（IPC）だ。約1年前の2021年6月にパイオニアの資本を離れ独立した。IPC時代を含めるとジオテクノロジーズは第二創業期の只中だといえる。
2017年に両社は戦略的パートナーとして提携し、「OneMap Alliance」を結成。
「MapFan（マップファン）」をはじめカーナビゲーション向けの地図データやソフト開発、高精度地図サービスを手がけるインクリメントＰが、2022年1月20日より「ジオテクノロジーズ」という新たな社名に生まれ変わる。
ジオテクノロジーズは11月30日、移動することでポイントが貯まるポイ活アプリ『トリマ』の利用者の中から広告主が訴求したいユーザーを絞り込んだ上でピンポイントかつリアルタイムに広告が配信できるサービスを開始したと発表した。
ジオテクノロジーズは10月11日、自社開発したアプリを活用してトラックの配送効率を支援するクラウドサービス『スグロジ』を提供を開始した。業界に根強く残るアナログでの対応をデジタル化することで業務の効率化を進め、物流業界の“2024年問題”の課題解決が期待される。
ジオテクノロジーズは10月11日、トラック配送業務の効率化を支援するクラウドサービス『スグロジ』の提供を開始したと発表した。
位置情報技術や地図コンテンツを提供するジオテクノロジーズは、デジタル化が進む中で、社会基盤となる最新技術の創出に取り組んでいるテコテックと、NFTとブロックチェーン技術の強化を目的として、資本業務提携契約を締結した。ジオテクノロジーズが9月12日に発表した。
ジオテクノロジーズ 代表取締役社長 CEO 杉原博茂氏と、各界のキーパーソンとの対談シリーズ。今回は、SUBARU Lab所長 柴田英司氏をお招きした。
ジオテクノロジーズは、パイオニアから独立し第二創業期として、2022年6月で2年目を迎えた。今後は地図メジャーとして、Auto・GIS事業を基軸に、メタバースを中心に据えた組織変更も実施した。同社は7月8日、東京都内で「経営戦略発表会」を開催、新事業を発表した。
アリックスパートナーズが発表したEV化の動向・将来見通しによると、2024年までに主要自動車メーカーが全タイプのEVを市場投入し、競争が激しくなる。そして2035年までに世界の主要販売地域の全てでBEVが過半数を占めるという。
カーナビ向け地図ソフトを主力としてきたジオテクノロジーズは7月8日、記者会見を開催し、日本で初めて位置情報を持った「地図アイコンNFT」の提供を開始したと発表。合わせてM2Eアプリ「トリマ」の展開を北米やアジア圏などグローバルに拡大すると発表した。
ジオテクノロジーズは、カーナビなどデジタル地図上に表示される建造物やランドマークなどのアイコンに、緯度経度の位置情報を付与し、さらにNFT化した「位置情報付地図アイコンNFT」を7月8日に発売した。
ジオテクノロジーズは7月8日、M2E（Move to Earn）アプリ「トリマ」をグローバル展開すると発表した。日本、北米、APAC、インドの人の移動データを結ぶことで、社会課題を解決することを意図する。
