2030年の死亡交通事故ゼロを掲げるSUBARU。世界に先駆けて運転支援システム「ADA」を市場投入し、以降20年以上にわたってステレオカメラを軸としたADAS「アイサイト」を進化させてきた。
みずほ銀行は12月27日、SUBARUに対してシンジケーション方式による「みずほエコファイナンス」のアレンジャーに就任し、コミットメントライン契約を締結したと発表した。賛同する参加金融機関とともにSUBARUの気候変動への取り組みをファイナンス面から支援する。
イードは12月27日、日系自動車メーカーのサプライチェーン問題による減産状況などをまとめた調査レポート「日系自動車メーカー8社のサプライチェーンに関する動向調査」を発表した。
11月13日、スーパー耐久最終戦が行われている岡山国際サーキットにて、4輪・2輪メーカー5社が共同で会見を実施。カーボンニュートラルを目指して、内燃機関を活用した燃料の選択肢を広げることに挑戦すると発表した。
昨年に12月にオープンしたSUBARU Labは、1周年の節目に、SUBARU Labをもっと知ってもらうため、オフィスの見学やエンジニアと対話できるイベント「SUBARU Lab OPEN DAY」を開催する。
SUBARU(スバル)が11月5日に電話会議で発表した2022年3月期の第2四半期(4~9月期)連結決算は、販売の伸びが小幅にとどまったものの、営業利益は545億円(前年同期比77.9%増)と大きく回復した。
SUBARU(スバル)は10月28日、2021年度上半期(4~9月)の生産・国内販売・輸出実績(速報)を発表。半導体使用部品の需給ひっ迫により生産調整を行った影響で、世界生産台数は前年同期比3.4%減の34万1791台で、2年連続のマイナスとなった。
マツダやデンソーなど国内の自動車および部品メーカー10社は9月24日、デジタル技術によって新規技術や商品の開発効率を大幅に向上させるため、同日「MBD(モデルベース開発)推進センター」を発足させたとオンラインの記者会見で発表した。
9月24日、国内自動車メーカー5社、部品メーカー5社が運営会員となって、MBD(モデルベース開発)を全国の自動車産業に普及するための組織「MBD推進センター」の発足が発表された。
SUBARU(スバル)は9月17日、群馬製作所の本工場・矢島工場および大泉工場の操業停止期間を再度延長すると発表した。
SUBARU(スバル)は9月6日、群馬製作所の本工場・矢島工場および大泉工場の操業停止期間を延長すると発表した。
SUBARU(スバル)は8月3日、2021年4~6月期(第1四半期)の連結決算を発表。米国を中心とする自動車需要の回復により、最終黒字185億円を確保した。
SUBARU(スバル)が8月3日に電話会議で発表した2022年3月期の第1四半期(4~6月期)連結決算は、主力の米国販売の大幅増などにより、営業利益は295億円(前年同期は157億円の赤字)となった。半導体不足の影響で通期予想は据え置いた。
内閣府と海洋研究開発機構は、日本の最先端科学技術を国内外に発信するイベント「Society 5.0科学博」を7月15日から9月5日まで東京スカイツリータウンにて開催する。入場は無料。
SUBARU(スバル)の米国部門のスバルオブアメリカは7月1日、2021年上半期(1~6月)の新車販売の結果を発表した。総販売台数は32万1250台。前年同期比は20.3%増と、2年ぶりに前年実績を上回った。