自動車部品メーカーのMAHLE(マーレ)は、国際的な環境情報開示システムを運営する非営利団体CDP(Carbon Disclosure Project)が実施した2025年の評価において、「気候保護」分野で最高評価の「A」、また「水セキュリティ」分野で「A-」をそれぞれ獲得したと発表した。
これによりMAHLEは再び「Aリスト」企業として選定され、リーダーシップレベルの評価を維持している。今回の受賞は、同社のサステナビリティ戦略が着実に実行され、設定した気候目標が「SBTi(Science Based Targets Initiative)」によって外部検証されていることを裏付けるものだ。
2025年はCO2排出量のさらなる削減を達成するとともに、新たな分析ツールの導入により拠点ごとの気候リスク評価を一段と強化した。
CDP評価のサブカテゴリーである「リスク開示」において大幅な向上が見られたことは、注目すべき成果。MAHLEは昨年、気候関連リスクの分析を大幅に強化し、拠点ごとのリスクを評価する新たなツールを導入した。これにより、気候変動によって生じる脆弱性や機会をこれまで以上に正確に把握し、事業戦略へ的確に反映できる体制を整えている。
MAHLEは、パリ協定の要件と整合した排出量削減目標を掲げている。2025年も引き続きCO2排出量の削減を達成した。こうした成果は、最新技術の導入、エネルギー使用量の削減、再生可能エネルギーの活用拡大、そして化石燃料からの転換といった取り組みによるものだ。さらに製品開発においても、リサイクル素材やバイオ由来素材の活用を一層重視している。
MAHLEが公表するエネルギーおよび排出量データは、2021年以降、外部審査を受けており、その透明性と信頼性が担保されている。
