東洋ゴム工業も国内市販用タイヤを値上げ

東洋ゴム工業は、10月1日から国内市販用タイヤの出荷価格を値上げすると発表した。対象商品は乗用車用のスタッドレスタイヤを除く全品種で、値上げ率は乗用車用タイヤで5%、小型トラック用タイヤで6%、トラック・バス用タイヤで7%、建設車両用タイヤで7%の範囲で実施する。

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東洋ゴム工業は、10月1日から国内市販用タイヤの出荷価格を値上げすると発表した。

対象商品は乗用車用のスタッドレスタイヤを除く全品種で、値上げ率は乗用車用タイヤで5%、小型トラック用タイヤで6%、トラック・バス用タイヤで7%、建設車両用タイヤで7%の範囲で実施する。平均の値上げ率は6%強になる見込みだ。

タイヤ業界は昨年、原材料価格の高騰でタイヤの出荷価格を値上げ、同社も加わったが、その後も天然ゴムが高値圏で推移していることに加え、急激な原油高よる石油化学製品高騰の影響を受けて、合成ゴム・カーボンブラック・ゴム薬品などの価格が大幅に上昇、さらにスチールコードの価格上昇もあり、予想を上回るコストアップとなっている。

今後も世界的に天然ゴム・原油への需要は強く、ナフサなどの更なる上昇、もしくは高値圏での推移が予想されることから、合成ゴム・カーボンブラックについても更なる上昇または高値を維持すると見られる。同社では、生産性の向上など従来から取り組んでいるコスト合理化活動など企業努力のみでは原材料の高騰部分を吸収できないと判断、一部商品価格への転嫁を決定したと、している。

タイヤ業界では、横浜ゴム、住友ゴム工業が値上げを発表しており、国産タイヤメーカーでは残る最大手のブリヂストンの動向が注目される。
《レスポンス編集部》

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