【新聞ウォッチ】ホンダ「ヒト型ロボ」の次は遺伝子研究に着手
気になるニュース・気になる内幕——今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。
2001年2月9日付
●先進国の子どもの死亡原因「交通事故が全体の41％で最高」ユニセフ調べ (朝日・8面)
●進む車台共通化、ブランドは苦心、フォード「マツダ車販売を終了」、ルノー「日産とメガーヌ合作」 (朝日・13面)
●日産ゴーン社長、米の大学で講演「プランで5％、残り95%は実行」（朝日・13面）
●マツダ、仏パリに販売会社設立（読売・8面）
●日産「エクストレイル」にターボ搭載車発売（読売・10面）
●燃料電池車公道試験へ、国土交通省画が初認定（東京・9面）
●交通事故防止へ産官学連携、13日に全国組織発足（毎日・3面）
●フォード、日本国内は米ブリヂストン・ファイアストンタイヤ装置を販売 (毎日・8面)
●埼玉県、低公害バス試験運行に取り組む方針（毎日・29面)
●米ヒューズ売却大詰めへ「GM、株主の意向尊重」 (日経・9面)
●化学物質の管理支援サービス、トヨタと日立が参入、新会社設立へ (日経・11面)
●ヤマハ発動機とヤンマー、ボート共同開発（日経・13面)
●ホンダが植物遺伝子研究、未来の新規事業の芽育成（日経・17面)
ひとくちコメント
わずか5分間とはいえ、きのう8日の東証一部の平均株価が、1万3000円を割り、バブル崩壊後に記録した最安値にあと一歩まで接近した。きょうの各紙は「景気、業績先行き懸念」（日経）、「金融不安が再燃」（産経）など、株価急落で景気回復のメカニズムが崩れてしまう可能性も浮上してきたことを大々的に報じている。
ところが、政府の株価対策も即効性がない。米景気の急減速ぶりが鮮明になると日本の株価はさらに下落、物価の下落も止まらず、IT関連を中心に業績見通しを下方修正する企業が増えているのも事実だ。上場企業のIR（投資家向け広報）担当者は自社の株価をいかに維持、上昇させることができるか、まさに腕の見せ所でもある。なりふりかまわず、その材料探しに奔走する日々だろうが、新聞報道でも取り上げ方によっては一喜一憂するケースもある。
きょうの日経は「ホンダが植物の遺伝子研究に乗り出す」と、テクノロジーの欄で掲載。記事の扱いは地味だが、「人間型ロボット」に続く新事業の芽をつかむのが狙いだという。アナリストに聞くと、将来的に楽しみな材料は「ITとバイオ関連の銘柄」と異口同音に答える。ホンダは本業の自動車が好調でも株式市場の反応は鈍い、とも。市場が冷え切っている中で、タイミングよく好材料をリークするホンダのIR担当は実にしたたかである。
