ソニー・ホンダモビリティは2023年1月4日、米国ラスベガスで開幕するCES 2023において、新たな発表を行う。ソニー・ホンダモビリティが、12月20日に発表した、
ホンダとソニーグループ、日本のベンチャーの先駆けである両社が電気自動車(EV)事業でタッグを組んだ。
日本では先端技術を紹介する国内最大級のIT(情報技術)見本市「CEATEC(シーテック)2022」が、千葉市の幕張メッセで10月18日から21日まで一般公開される。
ソニーは、10月18~21日に千葉市の幕張メッセで開催される「CEATEC 2022」 に出展、ブースでは、今年1月に発表したSUVタイプのコンセプトカー『VISION-S 02』を展示する。CEATECは電子部品、デバイス、サービス、製品の総合展だ。
ソニーとホンダによる新会社「ソニー・ホンダモビリティ」の設立発表会が、10月13日、東京都内で開催された。そこでは新会社として今後の方向性や商品計画などが明らかにされ、2022年6月に新会社の設立が発表されて以降、具体的な動きが示されるのは今回が初めてとなる。
一時1ドル=147円台後半に下落するなど、1990年8月以来、約32年ぶりの円安・ドル高水準も気になるが、やはり、クルマの話題といえば、世界的に電気自動車(EV)の開発競争が激しくなる中で、日本車メーカーのEV戦略の動きにも関心が引く。
ソニーグループとホンダが合弁で設立した電気自動車(EV)事業会社、ソニー・ホンダモビリティの水野泰秀会長兼CEO(最高経営責任者)は10月13日都内で会見し、2025年中に高付加価値型EVの販売を開始することを明らかにした。
CASEや次世代カーの話で「SDC:Software Defined Car」という言葉を耳にする。ソフトウェアによって定義される車、あるいは「車の再発明」とも言われる。車両というハードウェア中心発展してきた業界には理解しにくい概念でもある。
観光シーズン真っ只中の沖縄に、異変が起きている。コロナ禍による観光客の減少で“観光の足”となっていたレンタカーを減車したものの、需要が戻りつつある今、レンタカーの供給が追いついていないという。
2022年3月期決算企業の定時株主総会がピークを迎えている。株主総会といえば、昭和の昔は、いわゆる“総会屋”と呼ばれる特殊株主が、議事進行を妨げるケースが目立ち、その対策から集中日に開催していたが、最近は分散化が進んでいる。
ニューステクノロジーとS.RIDEは、読売ジャイアンツ仕様に装飾した「ジャイアンツタクシー」の走行を8月19日から東京23区限定で開始する。
6月17日、ソニーセミコンダクタソリューションズ(SSS)がメディア向けに各種センサー技術、13種のデモンストレーションを行った。イメージセンサーやLiDARなど車載システムと縁が深い技術も多かった。
ソニーとホンダは6月16日、新会社「ソニー・ホンダモビリティ株式会社」を2022年中(予定)に設立し、電気自動車(EV)の販売とモビリティ向けサービスを2025年(予定)から開始すると発表した。
ソニーグループは5月18日、2022年度経営方針説明会を開催した。吉田健一郎会長兼社長は次の成長領域としてメタバースとモビリティをあげ、特にモビリティについては「大きな可能性を感じている」と述べた。
2023年春卒業予定の大学生らに対する企業の採用活動が3月1日、解禁された。